民間医療保険は必要か？不要と言われる理由や必要性が高い人の特徴を解説！

日本の医療保険には、公的な制度と民間の保険商品の2種類があります。

公的医療保険制度は、皆保険制度のため国民全員が加入しなくてはいけません。

しかし、民間の医療保険は任意保険のため、加入が必須ではないのです。

そのため、加入が必要か、不必要かご自身で選択しなくてはいけません。

自分に民間の医療保険が必要か判断するために、この記事では不要と言われる理由や必要性に関して徹底解説します。

ぜひ最適な保障内容にするために、この記事を参考になさって下さい。

民間の医療保険が不要と言われている理由は？

まずは、民間の医療保険が不要だといわれている理由に関して解説していきます。

民間の医療保険が不要だといわれている理由は、主に以下の理由があります。

• 公的医療保険制度によって医療費負担は3割
• 高額療養費制度があるから
• 払い込んだ保険料が無駄になる可能性があるから

この3つの意見に関して、理由を確認していきましょう。

公的医療保険制度によって医療費負担は3割

日本では健康保険への加入が義務付けられています。

自身の健康保険証を医療機関の窓口で提示することによって、医療費の支払い負担が3割にまで抑えられています(小学生~70歳までの場合)。

各所属別の運営主体は以下の通りです。

健康保険料に関して、会社員や公務員は、給料から健康保険料が差し引かれるという仕組み。

一方自営業や個人事業主の方は、口座振替や金融機関、コンビニ窓口で現金納付、クレジットカード払いなどで支払います。

支払方法は多様ですが、自ら支払いに行く必要があります。

また、各年代の医療費負担割合は以下の通りです。

75歳以上の一定以上の収入がある場合について、詳細は以下で解説していますのでご参照ください。

厚生労働省：後期高齢者の窓口負担割合の変更等（令和３年法律改正について）

このように、年齢に応じて医療費負担が軽減される保障が公的医療保険制度では整っています。

そのため、民間の医療保険への加入は不必要と言われるのです。

高額療養費制度があるから

日本には1か月の医療費が一定額を超えると、超過分を健康保険が負担するという制度の高額療養費制度があります。

所得によって上限額に違いはありますが、手術などで医療費負担が大きくなっても、最終的な支払いは10万円未満になることが多数。

このように医療費負担が抑えられるような制度が整っているため、民間の医療保険は不要と言われるのです。

また、以下で高額療養費制度について詳細が示されているので、参考になさってください。

厚生労働省：高額療養費制度を利用される皆さまへ

払い込んだ保険料が無駄になる可能性があるから

公的医療保険は、風邪をひいたときや歯の治療など、比較的頻繁に使う機会があります。

そのため、払い込んだ保険料がいかされていると感じる瞬間も多いはず。

しかし民間の医療保険は、一般的に入院が必要な大きなけがや病気に罹患したときにしか使用せず、必要性が感じられません。

また、医療保険は掛け捨て型が主流で、払い込んだ保険料は入院などの機会がない限り、手元に戻ってくることはないです。

使う機会も少なく、メリットを感じにくいため、医療保険は不要と考える方も多くいらっしゃるのです。

民間医療保険は本当に不必要か？

ここまで、医療保険が不要と言われている理由について解説してきました。

しかし、結論を言いますと民間医療保険は不要か？という質問に対する答えは「No」です。

「民間医療保険への加入はなぜ必要か？」

その理由を以下で説明していきます。

入院にかかる費用

先ほど公的医療保険制度によって、医療費の負担は3割に抑えられたり、大きなけがや病気で入院・手術が必要になっても高額療養費制度で支払いは少額になるとお話ししました。

しかし、それはその手術や診療が公的医療保険の対象だった場合です。

公的医療保険の対象外の治療を受けたり、対象外の入院費は全額自己負担。

その対象外となる費用の一例を紹介します。

対象外の入院費

対象外の入院費の一例は以下の通りです。

• 差額ベッド代
• 入院にかかる雑費や日用品代
• 入院時の食事代
• 入院先に向かうための交通費

この中で、特に注目したいのが差額ベッド代。

以下のように個室を希望すると、一日当たり7,000円以上の費用が掛かります。

退院患者の平均在院日数は32.3日のため、個室で入院した場合、差額ベッド代だけで229,233.1円がかかります。

このような入院費用を全額自己負担しなくてはいけないことに加え、入院期間中は収入がありません。

そのため、使い道が限定されていない民間の医療保険の給付金を利用して、経済的負担に備えることが必要かと思います。

対象外の治療

治療方法にも公的医療保険制度の対象外のものがあり、その代表例が先進医療です。

先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いたものを指し、医療の選択肢を広げ、利便性を向上するという観点から、保険診療との併用を認められた医療方法のこと。

よく使用される先進医療の技術例とその費用は以下のようになっています。

この金額がすべて自己負担になります。

差額ベッド代などの入院費のことを考慮しても、この金額を貯蓄でまかなうのは難しいのではないでしょうか。

ほかにも自由診療など、公的医療保険制度の対象外となる診療に対応した保障を用意している医療保険も多いです。

そのため、医療保険に加入したほうが受けることができる保障の幅が広がるため、医療保険への加入は必要かと思います。

保障内容

突然の病気やケガの時に、経済的な負担を軽減できるのが民間医療保険に加入する目的です。

公的医療保険制度が現物給付であるのに対し、民間の医療保険は現金給付という違いがあります。

そのため、給付金の使い道は指定されておらず、受け取った給付金を差額ベッド代などの公的医療保険対象外の入院費に充てることが可能。

また、特約を付帯させ、充実させることもできるのです。

以下で民間医療保険の詳しい保障内容について解説していきます。

入院給付金

入院給付金は、医療保険に加入する時のメインとなる保障です。

1日当たりの給付金額と給付金が支払われる上限日数を加入時に設定し、その二つを掛け合わせた金額を受け取ることが可能。

最近では入院一時金として、入院日数にかかわらず、まとまった金額を受け取ることができるタイプも存在します。

手術給付金

手術給付金は対象となる手術を受けた場合に支払われる給付金のことです。

生命保険会社によって、回数無制限の場合や施術の開始日から60日に1回の支払いを限度にしている場合など、違いがありますので確認が必要。

先進医療特約

まず特約とは、ご自身の必要に応じて追加することができるオプションのことを言います。

そして先進医療特約とは、本来全額自己負担となる先進医療の技術料を全額、もしくは最大2,000万円まで保障してくれる特約となっています。

先進医療を使用した場合、経済的負担がかなり大きいため、加入時に付帯することがおすすめです。

女性疾病特約

女性疾病特約は、女性特有の疾病に罹患したり、状態になったときに給付金が入院給付金に保障が上乗せされる特約のこと。

女性疾病特約の給付対象となる場合は、以下のような状態があげられます。

• 乳がん
• 子宮がん
• 子宮筋腫
• 卵巣機能障害
• 子宮内膜症
• 早流産
• 子宮外妊娠
• 異常分娩による帝王切開

女性は30・40代の妊娠出産や働き盛りの時期に、女性特有の疾病に罹患率が上昇する傾向があります。

そのため、女性疾病特約を付帯し、もしもの場合に備えることがおすすめです。

三大疾病特約

三大疾病特約は、日本人の死因上位3つであるがん・心疾患・脳血管疾患に罹患したときに、入院給付金に上乗せすることができる特約のこと。

三大疾病に罹患した場合、比較的治療期間も長く、治療費用もかかります。

また、死因上位3つということもあり罹患率が高いため、医療保険に付帯して対策することがおすすめです。

払込免除特約

払込免除特約とは、生命保険会社が定めた所定の状態になった際に、その後の保険料支払いが不要となり、保障を継続できるという特約のこと。

払込免除特約を付帯できる医療保険は限られていますので、付帯したい場合はあらかじめ確認が必要です。

自分に必要かどうかを確認！

上記で、民間の医療保険に加入する必要性についてご理解いただけたことかと思います。

次は一般論ではなく、医療保険が自分自身に必要かどうか判断するために、必要な人の特徴と年齢別の必要性について解説しました。

民間の医療保険が必要な人の特徴

民間の医療保険が必要な方の特徴は以下の3つです。

• 貯蓄が少ない方
• 自営業・個人事業主の方
• 将来の健康状態に不安がある方

この3つの特徴について、まずは解説していきます。

貯蓄が少ない方

新社会人であったり、子供の教育費などにお金をかけたいため、貯金を切り崩したくない方は、医療保険への加入が必要かと思われます。

入院や手術で突然の出費や収入減によって、家計のやりくりに支障が出る可能性がある方は、民間医療保険への加入がおすすめです。

自営業・個人事業主の方

自営業や個人事業主の方は、会社員の方に比べ、公的医療保険制度の恩恵が少ないのです。

例えば、病気で働けず、入院などで収入が得られなかった期間分の保障である傷病手当金を受け取ることができません。

そのため、突然の病気やケガになり、休業した場合の収入減をサポートをしてくれる制度がないのです。

そのため、民間の医療保険で収入減を補い、備えることが必要かと思います。

将来の健康状態に不安がある方

今は元気でも、将来や老後の健康状態が悪化する可能性もあります。

例として、喫煙が習慣になっている方(もしくは喫煙習慣がある方が周囲にいる方)は将来がんに罹患しやすい傾向があると、近年の研究結果で判明しています。

ほかにも、親戚内で同じ病気に罹患しやすい傾向があるなど、将来の健康状態に不安がある方は、医療保険に加入し、もしもの時に備えておくことが必要かと思われます。

年齢別の必要性

ここからは年齢別に見た、医療保険の必要性について解説していきます。

~20代

～20代は、ほかの年代に比べ入院するほどの大きな病気やけがをしにくいため、医療保険への加入が不必要かなと思われがちです。

しかし、もしもの時に経済的な負担を軽減するために加入するのが民間医療保険の目的。

そのため社会人になりたてのまだ十分な貯蓄ができていない20代で、入院や手術による突然の大きな出費が必要になった場合に、経済的にダメージを受けるでしょう。

また、若いうちに終身型の医療保険に加入した場合、安い保険料で充実した保障を一生涯受けることができるのです。

20代に医療保険に加入するメリットは十分にありますので、ぜひ検討してみてください。

30代・40代

30代、40代は結婚出産など、ライフイベントが続く期間になります。

子どもの教育費や住宅・車のローンの支払いなど、何かと出費が多いこの時期に、予想外の病気やけがで入院・治療のために貯金を切り崩さなくてはならない場合、経済的にも精神的にも大きな負担となるでしょう。

その負担や不安を軽減することにつながりますので、医療保険に加入することが必要かと思われます。

50代

50代は、大きな病気に罹患しやすくなる時期といえます。

特にがんの罹患率が一気に上昇するのです。

がんは治療が長期化しやすく、治療費用も高額になりがちな傾向があります。

そのため、医療保険に加入する必要性はもちろん、がんや三大疾病などの病気に備えることも検討することがおすすめです。

また老後の年金生活に備えることも視野に入れると、医療保険にできるだけ早い段階で加入することが必要かと思います。

近年年金の受給額が少なくなっているため、高齢で入院費や治療費負担が大きくなると、その後の生活に大きな支障をきたすでしょう。

60代・70代

60代・70代では、介護保険制度や後期高齢者医療保険によって公的医療保険制度もさらに充実してきます。

そのため、民間の医療保険に新規加入することは考えにくいかもしれません。

ただ最近では高齢者向けにシニア医療保険などを販売している生命保険会社もありますので、調べてみることも必要かと思います。

まとめ

今回は、民間の医療保険への加入は必要かということについて解説してきました。

結論を言いますと、民間の医療保険は比較的加入の必要性が高いといえます。

公的医療保険制度によって医療費負担はかなり軽減されますが、入院費や治療費で対象外となる費用が多いためです。

突然の病気やけがによって、多くの方が経済的な負担を抱えることはほぼ間違いありません。

その時に備えて、多くの方が民間医療保険への加入が必要かと思います。

しかし、ご自身に合った医療保険に加入できるかどうか不安な方もいらっしゃるでしょう。

医療保険に関して不安や疑問をお持ちの方は、保険の無料相談の利用がおすすめです。

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