医療保険は、ケガや病気での入院・手術に備えて加入する保険商品です。
万が一に備えて加入を検討している方のなかには、「民間の医療保険は必要？」「入院給付金はどれくらいあれば良いの？」と疑問をお持ちの方も多いでしょう。
この記事では、医療保険を検討している方に向けて以下のポイントを解説します。
- 医療保険とは
- 民間医療保険に加入する必要性
- 入院保障の内容
- 入院給付金はいくらあると良いの？
- おすすめの保険商品
ぜひ本記事を参考にして、医療保険の入院給付金についての理解を深めましょう。
年金アドバイザー / EQプロファイラー / ２級ファイナンシャルプランニング技能士
この記事の監修担当者：株式会社クロックアップ 代表取締役 高橋朋成
２０年以上にわたり外資系生保や損保系生保などで、販売現場での営業スタッフの採用や実践を活かした生保販売や育成手法に携わった経験を損保代理店向けに特化してアレンジし２０１３年に株式会社クロックアップを設立。
業務内容は損保代理店の
専属コンシェルジュとして
① 保険営業職の人材紹介、マッチングサポート
② 損保営業マン向け生保クロスセル研修
③ 代理店M＆Aマッチングサポート等
を行っている。
そもそも医療保険・入院保険とは
医療保険とは、病気やケガの治療にかかる医療費負担を軽減させるための仕組みです。
すべての日本国民が加入を義務付けられている「公的医療保険制度」と、任意で加入できる「民間医療保険」の2種類に分けられます。
公的医療保険制度では病気やケガの治療にかかった費用に対しての給付があり、支払う医療費の自己負担が原則3割となります。
また、出産をした場合に給付される「出産育児一時金」や病気やケガで働けなくなったときに給付される「傷病手当金」なども公的医療保険制度の給付金です。
一方の民間医療保険は、公的制度でカバーできない部分に備えて加入する任意の医療保険です。
入院・手術にかかる自己負担費用や入院中の食費、個室を希望した場合の差額ベッド代などについての保障が受けられます。
入院や手術のリスクに備える際には、まず公的医療保険制度と民間医療保険の特徴を理解しておくことが大切です。
民間医療保険に加入する必要性
民間医療保険は任意で加入できるため、契約するかどうかは自分で判断する必要があります。
加入する必要性としては以下の2つのポイントが挙げられます。
- 先進医療に対しても備えられる
- 十分に貯蓄がなくても医療費を支払える
それぞれのポイントについて確認しておきましょう。
先進医療に対しても備えられる
公的医療保険制度では、差額ベッド代や食費以外に「先進医療にかかる費用」も保障の対象外です。
先進医療とは、厚生労働省が認めた「高度な医療技術を用いた治療法」のことです。
先進医療を希望する場合には数十万円〜数百万円の費用がかかり、そのすべてを自分で負担しなければなりません。
しかし、民間の医療保険は先進医療に対しての保障を特約で付帯できる商品が多く、高額な治療費にしっかりと備えられます。
高額な治療費になるケースが多い先進医療に対して備えたい場合は、民間医療保険に加入する必要性が高いです。
十分に貯蓄がなくても医療費を支払える
公的医療保険制度によって医療費の自己負担額が原則3割になるとはいえ、入院が長期化したり、手術を行ったりすると治療費の負担は大きくなります。
十分に貯蓄ができていない場合、医療費を支払うことができなかったり、貯金が底を尽きてしまったりするかもしれません。
しかし民間の医療保険に加入していれば、入院日数に応じた給付金や手術に対する給付金が支給されます。
入院が長期化して治療費が高額になっても、安心して治療に専念することができます。
現時点で「十分に貯蓄を備えられていない」と感じる場合は、民間の医療保険の活用がおすすめです。
民間医療保険の入院保障内容
民間医療保険の入院保障は、一般的に「入院給付金日額×入院日数」で算出された給付金が支給される仕組みです。
入院給付金日額は「5,000円」「10,000円」などから選ぶことができます。
例えば、入院給付金日額が5,000円で入院日数が20日間であった場合、「5,000円×20日間＝100,000円」が支給されます。
入院期間中の治療費の自己負担額や差額ベッド代、食費を備えられるだけでなく、働けなくなることによる収入低下のリスクに備えることも可能です。
商品によっては宿泊を伴う入院だけでなく、日帰り入院から給付の対象になるケースもあります。
近年は入院日数が短期化してきているため、短期入院や日帰り入院にも対応できる商品を選ぶことが大切です。
また、入院給付金には支払限度日数が設定されており、限度日数を超えた部分については給付金が支給されません。
医療保険を契約する際は「短期入院に対応できるか」「支払限度日数はどれくらいか」という点をよく確認しておきましょう。
給付金はいくらあると良いの？
公益財団法人生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、入院1日あたりの自己負担費用は平均20,700円となっています。
さらに、入院期間中の逸失収入と自己負担費用の総額は平均25,800円でした。
しかし入院期間中の費用や逸失収入のすべてを医療保険で備えようとすると、保険料が高額になって負担が大きくなってしまいます。
ある程度の保障できない部分は医療保険で確保し、残りは貯蓄などで備えることをおすすめします。
例えば入院給付金日額は5,000円に設定し、入院中の食事代や自己負担額に備えると良いでしょう。
また入院時に個室を希望するのであれば、差額ベッド代の分も含めて入院給付金日額を10,000円に設定しても良いかもしれません。
入院時にかかる費用と家計への負担のバランスを考えながら、無理のない範囲で入院給付金日額を設定しましょう。
おすすめの保険商品3選
入院や手術に対する保障を備えたいのであれば、以下の3つの商品がおすすめです。
- チューリッヒ生命「終身医療保険プレミアムZ」
- オリックス生命「医療保険CURE Next」
- アクサダイレクト生命「アクサダイレクトの終身医療」
各商品の特長について簡単に解説します。
チューリッヒ生命「終身医療保険プレミアムZ」
「終身医療保険プレミアムZ」は、病気やケガによる入院・手術への備えが一生涯継続する終身医療保険です。
病気やケガによる入院・手術に対する保障は一生涯変わらず、手頃な保険料で備えられることが特長です。
また日帰り入院から保障の対象となっており、入院給付金日額は3000円〜15000円の範囲から選べます。
約1,000種類の手術も給付の対象となっており、入院・外来でも回数無制限で保障される点も魅力です。
「日帰り入院や手術の保障を手厚くしたい」という方におすすめの商品です。
オリックス生命「医療保険CURE Next」
「医療保険CURE Next」は、七大生活習慣病に特に手厚い保障を受けられる医療保険です。
入院患者の約3人に1人と言われている七大生活習慣病に対し、支払日数を拡大して手厚く保障されます。
また、先進医療を受けたときの技術料が通算2,000万円まで保障されることも特長です。
一時金も給付されるため、交通費や宿泊費などに使うこともできます。
「七大生活習慣病への保障を充実させたい」「先進医療に備えたい」という方におすすめの商品です。
アクサダイレクト生命「アクサダイレクトの終身医療」
「アクサダイレクトの終身医療」は、病気やケガによる入院を総合的に保障される終身医療保険です。
がんや心疾患などの生活習慣病、骨折などの損傷、うつ病などの精神疾患に対して、総合的な保障を受けられます。
また、ネット申込によって販売経費が抑えられており、手頃な保険料で備えられます。
契約時から保険料は上がらず、生涯にわたる保障を受けることが可能です。
「手頃な保険料で医療保障を備えたい」という方におすすめの商品です。
まとめ：医療保険を活用してケガや病気に備えよう
医療保険は、病気やケガによる入院・手術に備えられる仕組みです。
医療費の自己負担額や差額ベッド代、食費、先進医療に備えたい場合は、民間の医療保険を活用しましょう。
