「医療保険に加入する際、健康診断が必要なのではないか？」と不安を感じている方も多いでしょう。
原則として健康診断の受診は必須ではありませんが、場合によって健康診断を受けなければならないケースもあります。
必要なケースと不要なケースを把握し、自分に合った医療保険を見つけ出すことが大切です。
本記事では、医療保険への加入時に健康診断が必要なケースや持病がある場合の医療保険加入についてご紹介します。
ぜひ本記事を参考にして、ご自身に合った最適な医療保険を選びましょう。
年金アドバイザー / EQプロファイラー / ２級ファイナンシャルプランニング技能士
この記事の監修担当者：株式会社クロックアップ 代表取締役 高橋朋成
２０年以上にわたり外資系生保や損保系生保などで、販売現場での営業スタッフの採用や実践を活かした生保販売や育成手法に携わった経験を損保代理店向けに特化してアレンジし２０１３年に株式会社クロックアップを設立。
業務内容は損保代理店の
専属コンシェルジュとして
① 保険営業職の人材紹介、マッチングサポート
② 損保営業マン向け生保クロスセル研修
③ 代理店M＆Aマッチングサポート等
を行っている。
生命医療保険への加入時、健康診断の受診は必須ではない？
医療保険に加入する際、健康診断の受診が必須というわけではありません。
直近で健康診断を受けていないからといって、医療保険への加入を断られるケースはほとんどないためご安心ください。
医療保険に加入するときは、健康状態や持病の有無などを確認するために告知が義務付けられています。
「現在、医師による治療や投薬を受けていますか？」「過去2年以内に入院・手術をしていますか？」などの質問に回答することで、健康状態を告知するという仕組みです。
こうした質問に回答するために健康診断書を自分で確認することはありますが、健康診断の結果を提出したり、新規で健康診断を受けたりする必要はありません。
ただし、場合によっては健康診断の受診を求められるケースがあります。
あらかじめ健康診断が必要となるケースを把握しておきましょう。
医療保険加入時に健康診断が必要なケース
医療保険に加入する際、健康診断が必要となるケースは主に以下の通りです。
- 「健康体（優良体）割引」を活用できる保険へ加入する場合
- 死亡保険金額が高額なプランを選択する場合
- 過去の健康診断で異常があった場合
- その他、保険会社が求めた場合
それぞれのケースについて解説していきます。
「健康体(優良体)割引」を活用できる保険へ加入する場合
保険会社が提供する医療保険の中には、健康状態が良好な人に対して保険料を割引する商品があります。
「健康体割引」「優良体割引」などの名称が付けられており、保険会社が定める一定の健康基準を満たした場合に割引を受けられる仕組みです。
健康状態による保険料割引が受けられる商品に加入する場合、現状の健康状態を判断する必要があります。
直近で受けた健康診断の結果を提出したり、新たに検査を受けたりしなければならないため注意が必要です。
健康診断書の提出は面倒に感じるかもしれませんが、保険料が割引になるだけでなく、健康に対する意識が向上する点も魅力の商品です。
保険会社によって割引率や適用される条件などが異なるため、事前に確認することをおすすめします。
死亡保険金額が高額なプランを選択する場合
死亡保険金額を高額に設定する場合も、健康診断の受診や検査結果の提出が必要となります。
高額な保険金を支払う必要がある分、保険会社側も慎重に審査を行わなければならないためです。
健康状態にリスクがある人の高額な保険契約を認めると、保険会社の保険金支払い負担が大きくなってしまいます。
そのため健康診断の内容も慎重にチェックし、健康状態に問題がないかをしっかりと見極める必要があります。
また、高額な保険金を設定している場合、医療保険を悪用しようと考えているケースも少なくありません。
こうしたリスクを防ぐために、死亡保険金額などを高額に設定する加入希望者に対して健康診断の受診や結果の提出を求めているのです。
過去の健康診断で異常があった場合
医療保険加入時の告知で「過去の健康診断で異常を指摘されたことがありますか」などといった質問があり、該当すると回答した場合は健康診断の受診が必要となります。
告知だけでは確認できない健康上のリスクを把握するため、より詳細な確認を行うケースです。
病気のリスクをすでに抱えている人の医療保険加入を認めてしまうと、加入者間で不公平になってしまいます。
過去の健康診断で指摘された異常をより詳細に確認し、加入を認めても問題ないか判断しているのです。
その他、保険会社が求めた場合
上記3つのケース以外でも、告知の内容によっては保険会社から健康診断の受診を求められる可能性があります。
より詳細な健康状態を把握する必要があると判断されたケースです。
しかし、健康診断書の提出や検査を求められたからといって必ず医療保険に加入できないわけではありません。
医療保険に加入するために必要なことだと考えて、健康診断を受けるようにしましょう。
健康診断でどんな種類の異常があるの？対処方法も解説
健康診断で指摘される異常は、程度に応じて「要注意」「要精密検査」などと分かれています。
指摘された内容によって医療保険への加入状況も異なるため、事前に対処方法を把握しておくことが大切です。
ここでは、健康診断で指摘される異常の種類とその対処方法について解説します。
「要注意」「要経過観察」
「要注意」「要経過観察」は緊急で受診したり、治療を行ったりする必要はないものの、どこかに異常が見つかったという内容です。
「現時点では大きな異常ではない」というケースがほとんどであるため、しばらく様子を見る必要があります。
「要注意」「要経過観察」の場合、医療保険の加入時に再検査を受ける必要がないケースが多いです。
健康診断の内容をありのまま告知し、医療保険に申し込みを行いましょう。
指摘されている異常の内容によっては、特定の部位だけ保障対象外となる「部位不担保」という契約になる可能性はあります。
「要受診」「要再検査」「要精密検査」
「要受診」「要再検査」「要精密検査」は、異常が見つかったためより詳しく調べる必要があるという内容です。
再度病院に行って受診・検査を行い、必要に応じて適切な治療を行わなければなりません。
この場合、医療保険に申し込むより前に再検査を受けておくことをおすすめします。
再検査が必要と指摘されている状態で医療保険に申し込んでも、健康診断の受診や再検査を保険会社から求められる可能性が高いためです。
場合によっては医療保険への加入が認められない可能性もあります。
自分で再検査を受けに行き、詳細な健康状態を把握してから申し込んだ方が良いでしょう。
「要治療」
「要治療」と指摘を受けている場合、速やかに医療機関で治療を受ける必要があります。
すでに病気が進行していて治療が必要な状態となっているケースが多いです。
「要治療」と指摘されているのであれば、医療保険に加入すること自体が難しくなる可能性があります。
後述する「引受基準緩和型」や「無選択型」の医療保険などを検討しましょう。
【要注意】嘘の告知をするとどうなる？
医療保険の加入時に健康診断の結果を提出する必要がない商品の場合、健康状態についての告知は基本的に自己申告です。
そこで嘘の内容を告知した場合、告知義務違反となってしまうため注意しましょう。
告知義務違反に該当すると、病気やケガをしたときに給付金が受け取れなくなってしまいます。
また、加入した医療保険を契約解除されてしまう恐れもあります。
健康診断の結果を提出しないからといって、有利に加入できるような嘘の内容を告知することは避けましょう。
わざとじゃないけど、間違えた告知をしてしまったら...
故意に嘘の内容を告知したわけではなく、うっかり間違えてしまったという場合でも、事実と異なる告知を行っている場合は告知義務違反とみなされる可能性があります。
「告知内容を間違えた」と気付いた場合は、できるだけ早く保険会社に連絡をして正しい告知を行いましょう。
せっかく医療保険に加入していても、告知のミスで給付金を受け取れなかったり、契約を解除されてしまったりしていては支払った保険料が無駄になってしまいます。
医療保険を契約する際には、健康診断書などを確認しながら正確な告知を行いましょう。
異常があっても、医療保険の加入は諦めないで！
健康診断で異常を指摘されると、医療保険への加入が難しくなります。
しかし持病や既往症があっても医療保険に加入できる場合があるため、諦めずに加入できる商品を探すことが大切です。
ここでは、健康診断で異常を指摘されても加入できる可能性がある医療保険について解説していきます。
引受基準緩和型医療保険
引受基準緩和型医療保険とは、加入時の告知内容が通常よりも少ないタイプの医療保険のことです。
持病があっても入りやすい保険であるため、健康診断で異常が見つかった人も検討してみることをおすすめします。
通常、医療保険の加入時に行われる告知では多くの質問に回答する必要があります。
しかし引受基準緩和型の場合、3つ〜5つ程度の質問をクリアするだけで加入可能です。
ただし、引受基準緩和型は通常の医療保険よりも保険料は高額に設定されています。
また、契約から一定期間は保障が半額になるというケースもあります。
まずは通常の医療保険で入れる商品がないかを探し、どうしても加入できない場合に引受基準緩和型を検討しましょう。
無選択型医療保険
無選択型医療保険とは、加入時に健康状態の告知や医師による診察が不要なタイプの医療保険です。
引受基準緩和型よりもさらに加入条件が緩和されているため、持病や病歴があっても加入しやすいことが特徴となっています。
無選択型も、引受基準緩和型と同様に保険料が高額だったり、一定期間の保障が削減されていたりする場合があります。
引受基準緩和型に加入できなかった場合の最後の選択肢として検討すると良いでしょう。
特定疾病・特定部位不担保
特定疾病・特定部位不担保とは、特定の疾病や特定の部位について一定期間は保障の対象外とすることを指します。
あらかじめ定めた特定の疾病・部位に関する入院・手術を行った際は、一定期間中は給付金・保険金等は支払われません。
ただし、その他の疾病等については通常通り保障の対象となります。
また、一定期間を過ぎてからは特定疾病・部位についても補償されます。
病気の状態によって不担保期間が異なるため、あらかじめ確認しておきましょう。
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記事まとめ
通常、医療保険に加入する際に健康診断を受診する必要はありません。
ただし、健康体割引が適用される保険に加入する場合や高額な保険金額を設定する場合、過去の健康診断で異常があった場合などは健康診断の受診を求められるケースがあります。
また、現在の健康状態に合った最適な医療保険をお探しの方は、RAKUYAの保険無料相談でプロに相談することをおすすめします。
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