医療保険
医療保険の入院保障を徹底解説!給付金はいつ・いくらくらいもらえる?

医療保険の入院保障について

万が一の病気やケガに備えるため、民間の医療保険に加入する人も多く、さまざまな種類の医療保険が販売されています。

医療保険の保障の中でも「入院保障」は、日額に応じた保障を受け取ることができるなど、医療保険の基礎とも言える欠かせない保障です。

ここでは医療保険の入院保障について解説します。入院保障を選ぶ際のポイントや各種特約内容についても正しく理解し、自分に合う医療保険を探してみましょう。

高橋朋成

年金アドバイザー / EQプロファイラー / 2級ファイナンシャルプランニング技能士

この記事の監修担当者:株式会社クロックアップ 代表取締役 高橋朋成

20年以上にわたり外資系生保や損保系生保などで、販売現場での営業スタッフの採用や実践を活かした生保販売や育成手法に携わった経験を損保代理店向けに特化してアレンジし2013年に株式会社クロックアップを設立。

業務内容は損保代理店の
専属コンシェルジュとして
① 保険営業職の人材紹介、マッチングサポート
② 損保営業マン向け生保クロスセル研修
③ 代理店M&Aマッチングサポート等
を行っている。

医療保険の入院保障・入院給付金って何?

医療保険の入院保障とは、病気や怪我で入院した際に所定の金額の給付金を受け取れる保障のことです。また、この際に受け取れる給付金のことを入院給付金と言います。

それでは、以下に入院保障・入院給付金に関するよくある質問を取り上げていきましょう。

入院給付金はいつもらえる?

入院給付金をもらえるタイミングは保険会社によりますが、基本的には請求があった日から保険会社の所定の日数が経過した後に入院給付金をもらうことができます。

例えば、第一生命では下記のように定めています。

請求に必要なすべての書類が当社に到着した日の翌営業日から数えて5営業日以内(※)にお支払いします。 なお、手続書類が不足している場合や、医療機関等への確認を実施する場合などは、さらに日数を要します。

引用:保険金・給付金は、請求してからどのくらいで支払われるのですか?|第一生命

入院給付金はいつ申請すればいい?

基本的には、入院日数が確定する退院後に申請すればいいです。ただし、あまりに長期の入院になった場合は、入院途中でも入院給付金を申請することもできます。途中で申請したら一旦その日の分までしか入院給付金をもらうことはできませんが、残りの入院に対しても後で申請すればその分の給付金をもらえるのでご安心ください。

ただし、申請には「入院してから3年以内まで」という期限があるので注意しましょう。これは、どの保険会社でも同じで、保険法第95条というものによって決められています。

保険法 第95条(消滅時効)

保険給付を請求する権利、保険料の返還を請求する権利及び第63条又は第92条に規定する保険料積立金の払戻しを請求する権利は、3年間行わないときは、時効によって消滅する。

引用:保険法|e-Gov法令検索

入院給付金はいくらくらいもらえる?

入院給付金は、「入院日数」に「入院日額」を乗じた(掛け算)金額がもらえます。ここで、厚生労働省の平成29年患者調査によると、平均入院日数は29.3日です。データ通りであれば、日額1万円なら平均約30万円、日額5千円なら平均約15万円の入院給付金をもらえる計算になります。

入院保障を選ぶ際に気を付けたい6つのポイント

医療保険の保障内容の1つである入院保障は、各保険会社からさまざまな種類の商品が販売されています。

入院時に給付金を請求できる保障ですが、入院保障を選ぶ際にはいくつか注意しなければならない点があります。

続いては入院保障を選ぶ際に気を付けたい6つのポイントを解説します。

入院日額

入院保障の選び方における最大のポイントは、入院日額です。医療保険における入院保障は、主に「入院した日数」に入院日額を乗じた金額が給付されます。

一般的には日額5,000円から10,000円の範囲で設定する人が多く、医療費以外の食事代や差額ベッド代を考慮すると10,000円の日額なら安心と言われています。

差額ベッド代とは、患者が希望して個室に入院した場合にかかる費用のことで、全額自己負担となります。許容人数が少ない個室ほど(4人部屋より1人部屋のほうが)費用は高くなる傾向にありますが、落ち着いた入院生活を送りたいなら1人部屋などの個室を希望するのがよいでしょう。

支払限度日数

医療機関に入院した場合に給付金を請求することができる入院保障ですが、仮に大きなケガや病気が原因で非常に長期間の入院をした場合、その全ての入院日数に対して給付金が支払われるわけではありません。

入院保障には支払限度日数が設けられており、長期の入院であっても60日・120日といった日数で区切られ、超過分は支払いの対象外です。

先にお伝えしましたが、厚生労働省の平成29年患者調査によると、平均入院日数は29.3日です。しかし、統合失調症や認知症による入院はいずれも300日を超えるなど長期化する傾向があります。プランを検討する場合は支払限度日数にも注意しましょう。

(※参考:厚生労働省 平成29年患者調査より https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/03.pdf)

持病

医療保険に限らず、生命保険に加入する際は健康状態の告知が必要です。これは主に加入者間の公平性を保つ目的で実施され、加入日時点での健康状態を正直に申告しなければなりません。

そのため、持病や既往症の内容が原因で医療保険に加入できないケースも想定されます。仮に過去の病歴を偽って加入した場合、給付金を請求したとしても支払われず、解約に至る可能性もあります

健康状態に不安がある人は、加入前に保険会社に問い合わせるか、持病がある人でも加入できる医療保険を探してみましょう。

給付制限

一般的に、入院というと一定期間病院にとどまって治療を受けるというイメージですが、最近では日帰り入院も増えています。日帰り入院とは、例えば緊急で入院したものの、その日のうちに回復して同日に退院するというケースです。

入院保障の中には日帰り入院は給付対象外としているものもあります。また、「入院5日目から保障」といったように入院日数に制限を設けている商品もあるため、入院1日目から保障され、日帰り入院も給付対象かどうか確認しましょう。

請求方法

入院保障を目的として医療保険に加入する際には、請求方法についても確認しておくと安心です。最近ではインターネットで給付金請求書の取り寄せが可能な保険会社も増えています。

また、契約ごとに専属の担当者がいる場合は、給付金請求に関する不安や疑問を対面で相談できるというメリットもあります。

医療保険に加入するだけでなく、給付金を請求することも想定しておくのが賢い保険の選び方と言えます。

再入院

給付金が支払われない可能性がある事例として、同じ病気で再入院した場合があります。

同じ病気で複数回入院した場合、たいてい前回の退院日翌日から180日以内に再度入院した場合は1回の入院とみなされ、前回の入院日数を通算されてしまう可能性があります。

場合によっては支払限度日数を超過してしまうかもしれない点には注意が必要です。なお、180日以内でも前回とは違う傷病で入院した場合は別入院として扱われます。

180日といった再入院日数の規定は保険会社によって異なるため、事前に確認しましょう。

入院保障が必要な人の3つの特徴

入院や手術といったリスクは誰もが抱えていますが、その中でも特に入院保障が必要な人の3つの特徴を以下で解説します。

健康リスクが高い

持病や既往症がある人はもちろんのこと、普段から暴飲暴食が続いているという人は入院保障の必要性が非常に高くなっています。飲酒や喫煙も病気のリスクを上げる要因です。

先述のように、入院保障を含む医療保険に加入する際には健康状態の告知が必要ですので、体調を崩す前に入院保障を確保しておきましょう

女性

男性に比べ、女性は平均寿命が長いため、長生きリスクにも対応しなくてはなりません。入院保障を終身タイプで加入する人も多く、女性疾病特約を付加しながら「女性の体を守る」ための保障が必要です。

貯蓄が少ない人

「入院保障は必要がない」と考える人は一定数いるものの、万が一の病気やケガで急な支出が必要となった場合に備えて、貯蓄が少ない人は入院保障を持っておく必要があります。

また、一般的に貯蓄が少ないと言われている若い人ほど結婚や出産といったライフイベントを控えており、せっかく貯めたお金が治療費として消えてしまう状況を避けるためにも、万が一の際の金銭的な負担は保険でカバーしておきましょう。貯蓄が少ない人は、医療保険と共に生命保険にも加入しておくと安心です。

当てはまったら医療保険の選び方へ進もう

もし、あなたが入院保障の必要性が高い人に当てはまったら、早いうちに医療保険の選び方をチェックすべきです。当サイトでは、「失敗しない医療保険の選び方」と題して、医療保険の選び方をご紹介しています。

年代別に解説しており、あなたに合った医療保険の選び方も必ず解説されていると思うので、ぜひ下記のリンクから医療保険の選び方をチェックしてみてください。

【年代別】失敗しない医療保険の選び方をプロのFPが徹底解説!

医療保険のその他の保障も要チェック!

医療保険は契約者の多様なニーズに柔軟に対応できるよう、入院保障の他にもさまざまな特約が用意されています。

特約を利用することにより、さらに自分に合う保険に近づけることができるほか、保障内容が広くなります。

以下で医療保険の代表的な特約について解説します。

先進医療特約

先進医療特約があれば、先進医療での治療でも特別に保険金がおりるようになります。先進医療とは、高度な医療技術用いた治療法のうち、公的医療保険の対象外である治療法です。

仮に、この先進医療を受けた場合は、費用が非常に高額になるため民間の医療保険でカバーすることが一般的です

先進医療を受けるほどの傷病であれば入院も長くなることが想定されるため、入院保障の検討と並行して先進医療特約の付加を考えてみましょう。

先進医療特約の必要性や現実的な話については、別記事「がん保険や医療保険に先進医療特約は必要?費用や確率などの実際の話」にて詳しく解説しています。気になった方はぜひそちらの記事へとお進みください。

通院保障特約

病気やケガに備える場合、入院保障に加えて通院保障も確保しておく必要があります。医療技術が高度化していることもあり、最近では入院を短期化して通院に切り替えるケースもあります。

通院への備えは、たいてい特約として付加できることが多く、入院保障や手術保障のプラスの保障として持っておくと安心です。

医療保険の通院保障に関しては、別記事「医療保険に通院保障は必要なのか?時代の変遷を考えよう」をご覧ください。

女性疾病特約

入院保障は、基本的に日額を基準としています。

乳がんや子宮頸がんといった、女性特有の病気で入院した場合に、さらに日額に上乗せした給付を受けることができる女性疾病特約があります。対象となる女性疾病として卵巣機能障害や妊娠・分娩があります。

手術や入院保障と一緒に女性疾病特約を持っておくことで、女性特有の病気に罹患した場合でも費用面の不安なく過ごすことができます。

これら女性に向けての医療保険については、別記事「女性が医療保険に加入すべき3つの理由とおすすめの保険を徹底解説」にて詳しく解説しています。女性におすすめの医療保険なども紹介しているので、女性の方はぜひ参考にされてください。

まとめ

突然の病気やケガによって入院が必要になることを想定し、入院保障をはじめとした医療保険への加入が大切です。

医療保険の保障の根幹となる入院保障は、日額や支払限度日数などを調整することでニーズに合うプランに加入することができます。

また、特約を付加することで保障範囲を広げ、高額な先進医療費もカバーすることが可能です。

さまざまな医療保険を比較しながら、ご自身に合うプランを考えてみてください。