生命保険に健康診断書は必要？

「もしもの時の備えて生命保険に加入したい」と考えたとしても、全ての人が希望通りに加入できるとは限りません。

生命保険には、加入時に健康診断を提出しなければならない商品もあり、「それじゃあ、生命保険に加入する時には必ず健康診断が必要なのか...？」と疑問を抱く人もいるでしょう。

そこで今回は、生命保険に加入する際に健康診断が必要なのかどうかという点や、告知義務について詳しく解説します。

もしもの際の備えを確保するために生命保険への加入を検討している人は、ご自身の健康診断結果を確認しながらこの記事を読み進めてください。

生命保険に加入するには健康診断書が必要なのか？

結論からお伝えすると、生命保険加入時には健康診断書が必要になることがあります。

ただし、全ての生命保険商品で健康診断書が必要になるわけではなく、プランの内容や保障額によって健康診断書の要否が異なります。

「健康診断書の提出が不要だから、健康状態に多少の不安を抱えていても加入できるだろう」と考える人がいますが、仮に健康診断書の提出が不要でも加入時には健康状態の告知が必要です。

ここで、加入時の告知義務や健康診断割引について解説しておきましょう。

健康診断書が不要でも告知義務はある

医療保険を含め、全ての生命保険は加入者間の公平性を保つために、被保険者の健康状態を必ず確認しています。

確認のために、健康診断書や人間ドックの結果の提出を求められる場合もあれば、健康診断書は提出不要という場合もあります。

しかし、健康診断書の提出が不要でも、加入時の告知義務があるため、健康状態によっては希望するプランや商品に加入できない可能性がある点は覚えておきましょう。

ここで言う告知義務とは、既往症や現在の健康状態、職業などを保険会社に申告する義務のこと。

仮に、病気やケガを隠して虚偽の申告をした場合は告知義務違反として契約が取り消されることがあります。

直近で医療機関を受診したことがある場合や、定期的に診察を受けているといった内容も全て申し込み時に申告する必要があるため、過去の受診歴を予め確認しておくと告知もスムーズです。

なお、告知義務については別記事にて詳しく解説しております。もう少し詳しく知りたい方は、ぜひ以下の記事をご参照ください。

医療保険の告知義務って？どこまで必要？違反のリスクなども解説

健康診断割引を実施している保険会社もある

ちなみに、勤務先での健康診断結果や人間ドックの結果を提出することで、保険料を割り引いてくれる保険会社があります。

例えば、第一生命には健康診断割引特約があり、契約時1回限りではあるものの健康診断書等を提出すると通常よりも割安な保険料で加入することができます。

さらに、血圧やBMIや所定の数値を下回っているなど、第一生命が定める基準をクリアしている場合は、優良割引保険料が適用されて毎月の保険料はさらに安くなります。

日ごろから健康に留意し、健康状態には自信がある人は第一生命の健康診断割引を積極的に利用しましょう。

詳しくは公式サイトをご覧ください。

第一生命の健康診断割引特約

必要な検査項目は？

さて、生命保険加入時に健康診断書を提出する場合、保険会社側はどのような検査項目をチェックしているのでしょうか。

これもやはり、生命保険加入時に保険会社がチェックする項目は、会社ごとに異なります。

また、保障額の大きさや被保険者の年齢などによってもチェック項目が異なることも。

一般的に、保障額が大きければ大きいほど、被保険者の年齢が高ければ高いほど健康診断書でチェックされる検査項目が増え、引受基準も厳しくなる傾向があります。

なお、保険会社の中には健康診断書の必要な検査項目を自社のホームページなどに記載している会社があります。

加入を検討している商品がある場合は、保険会社に問い合わせてみるのも良いでしょう。

ここでは、具体的に生命保険会社を決められていない方のために、例として、ライフネット生命のケースを以下でご紹介します。

ライフネット生命の場合

ライフネット生命での保険加入を検討している場合、健康診断書には以下の検査項目が記載されていることが必要になります。

• 受診者名
• 総合判定
• 健康診断実施日
• 健康診断実施医療機関名
• 身長と体重
• 血圧
• 尿検査
• 胸部X線

なお、上記の項目は申し込み時点の年齢が39歳以下の場合に必要な記載項目です。

申込時点で年齢が40歳を超えている場合は、上記の項目に加えて心電図や血液検査結果が必要になります。

健康診断書はコピーして提出することも可能です。ただし、コピーを提出する際には上記の必須項目だけでなく、健康診断書類の全てのページをコピーし、コピー漏れがないよう注意しましょう。

また、提出する健康診断書は生命保険の申込日から1年以内のものに限ります。

健康診断書を提出したものの受診から1年以上経過しているといったケースが少なくありませんので、提出前に受診時期は必ず確認しておくことが大切です。

※加入する商品によっては、健康診断書における必須項目が異なる可能性があります。

健康診断で要再検査だった場合も生命保険に加入できる？

生命保険加入時に健康診断書を提出した際に、診断書に「要再検査」などと記載がある場合は加入できないケースがあります。

そのため、ここでは「要再検査」「要精密検査」などと記載があり生命保険に加入できないケースを避けるための方法をいくつかご紹介します。

①割増保険料を支払う

割増保険料とは、保険会社が保険金・給付金を支払う可能性が通常の加入者よりも高いと判断されることに伴い、一般的な保険料よりも高い保険料を支払うことで加入する方法です。

割増保険料は通常の保険料よりも高額になるというデメリットがあるものの、体調や健康面で不安を感じる人が一定の保障を確保することができるというメリットもあります。

割増保険料の詳細を確認し、支払いが大きな負担にならないようであれば加入を検討すると良いでしょう。

②部位不担保の条件付きで契約する

割増保険料と同様、一定の条件付きであれば加入できるケースとして部位不担保があります。

部位不担保とは、主に医療保険などに適用されるもので、特定の部位に関する病気などには保障がつかないという条件のことです。

たとえば、過去に肺に関連した既往症がある人は肺に関連する疾病については給付金を支払わないと規定されます。

中には、「契約後5年」などの期間を定めていることもありますので、どれくらいの期間において部位不担保の条件が適用されるのか確認することが大切です。

特定の部位については不担保になるものの、「生命保険や医療保険に加入できない」という状況を避けることができるため、諸条件を確認した上で部位不担保契約も検討すると良いでしょう。

③加入時期を遅らせる

仮に健康診断書に「要再検査」「要精密検査」などという記載があるものの、きちんと再検査や精密検査を受けていない場合、健康状態のリスクが高いと判断されてしまいます。

状況次第では希望するプランに加入できないだけでなく、保険会社側に健康状態の履歴が残ってしまう可能性があります。

スムーズな加入のためにも、まずは再検査や精密検査をきちんと受け、必要に応じて適切な治療・投薬を受けましょう。

その上で、傷病の完治から一定の期間が経過したタイミングで改めて加入手続きを行うと良いでしょう。

健康状態の告知項目の中には、「直近2年以内」「直近5年以内」など、告知日から数年以内の傷病歴を問う設問があります。

健康状態の告知内容は、一般的に契約前に知ることができるため、「直近2年以内」「直近5年以内」など、項目に該当しない時期になるまで加入を遅らせることもスムーズな生命保険加入の選択肢の1つです。

なお、契約時期を遅らせることで契約までの期間は保障を持つことができないという点と、契約年齢が上がるため毎月の保険料が高くなるという2点をよく考慮した上で判断すると良いでしょう。

嘘をつくと告知義務違反になる点に注意

先述の通り、告知時に病気やケガを隠して虚偽の申告を行った場合は告知義務違反に該当します。

告知義務違反の場合、保険金や給付金が支払われないケースのほか、保険会社から契約を解除されることがあります。

健康状態の告知は、保険契約者間の公平性を担保する非常に重要なものですので、嘘偽りなく、ありのままを正直に申告しましょう。

なお、告知義務違反の詳細については以下を参照ください。

医療保険の告知義務って？どこまで必要？違反のリスクなども解説

まとめ

生命保険加入時には、健康診断書が必要になるケースがあります。

しかし、健康診断書に「要再検査」「要精密検査」などという記載があると、スムーズに加入できないケースがあります。

加入時に提出すべき健康診断書の記載項目は保険会社によって異なるため、契約手続き前に必ず確認し、場合によっては治療や投薬を優先することを検討する必要が生じるかもしれません。

健康状態の告知は加入時の非常に大切な手続きですので偽りなく申告し、必要に応じて健康診断書も提出できるように準備しておきましょう。

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