がん保険の一時金をはじめ、様々な給付金の内容やおすすめ商品を紹介

がん保険のメインの保障となるものに「診断一時金（給付金）」があります。がんと診断された際にまとまった金額が受け取れ、入院費や手術費に利用できるなど使い道が自由なので、がんの治療費で大変心強いものです。

しかしその分、がん保険を選ぶ際には診断一時金の給付内容をしっかり確認することが大切になります。

そこでここでは、診断給付金を検討するときの大切なポイントについて詳しく解説していきます。

また、診断給付金の金額が上がると保険料がどのくらい高くなるのかも検証していきますので、保障額を決めるときの参考にしてください。

がん保険の診断一時金（給付金）の内容を解説

がん保険の診断一時金とは、どのような内容なのでしょうか。

まずは、診断一時金の保障内容と必要性について確認していきましょう。

診断一時金とは

がん保険の診断一時金は、がん保険の保障の中でも大切な保障のひとつで、保険会社によっては「診断給付金」、「診断保険金」などと呼ばれることもあります。

がん保険の診断一時金は、初めてがんと診断されたときにもらうことができるもので、使い道は自由です。

入院費用や手術費用、入院に必要な生活品の購入費はもちろんのこと、通院時の交通費やがん治療のために仕事を休んだことにより収入が減少した分を補填することにも使えます。

診断一時金がもらえると経済面の心配をせずに済みますので、治療に専念することができます。

診断一時金は必要な保障

がん保険の保障は、以前はがんで入院した際にもらえる「入院給付金」がメインでした。

しかし、近年は医療の進歩のおかげもあり、入院日数を極力短期化し通院で治療をしていくという方針がメインになってきたことを受け、がん保険も入院給付金と診断一時金を二大柱とする内容に変わってきています。

従来の入院給付金がメインのがん保険の場合、入院が短期化されると入院給付金でもらえる金額が少なくなってしまいます。

そこで、診断一時金もより重点的な保障にすることにより、もらえる一時金をより確保することができるようになります。

また、がん保険によっては通院保障や抗がん剤治療保障は特約で付けるものがありますが、そういった特約を別途付けなくても、診断一時金がもらえれば通院費や抗がん剤治療費にも利用することができます。

診断一時金（給付金）の大事なポイント5つ

診断一時金がもらえる条件は、がん保険の種類によって異なります。

特に、診断一時金の受取回数や上皮内新生物の場合の保障の有無など、気を付けなくてはならないポイントがあります。

そこで、がん保険を比較する際の大事なポイントを5つご紹介します。

1.診断一時金はいくらもらえるか

診断一時金がいくらもらえるのかは、最も大事なチェックポイントです。

診断一時金の金額設定には、主に次のような方法があります。

• あらかじめ50万円と決められている
• 50万円か100万円のいずれかを選択する
• 100万円～300万円までで50万円単位で設定する

試しに保険会社の公式サイトでがん保険の保険料シミュレーションをしていただくとわかりますが、上記のような方法で診断一時金を決めることが多いです。

もちろん、500万円や1000万円といった高額な診断一時金を設定できるがん保険もありますので、ご自身が希望する金額に設定できるがん保険を選ぶようにしましょう。

ただし、診断一時金の金額が高額になるほど、支払う保険料も高額になりますのでご注意ください。

2.診断一時金の受取回数

診断一時金の受取回数は、がん保険によって「1回のみ」の場合と「制限なし」の場合があります。1回のみの受取となるがん保険よりも、制限なく何度でも受け取れるもののほうが保険料は高額になります。

「保険料は安いほうがいいから『1回のみ』にしよう」と考える方もいるかもしれませんが、がんは再発や転移の可能性がある疾病です。

がんと診断されるのが1回だけとは限りませんので、複数回診断一時金を受け取れるがん保険を選ぶことをおすすめします。

なお、2回目以降の診断一時金を受け取る際には、「一定期間経過後」といったような条件が付されていることが多いので、確認しておいてください。

3.上皮内新生物は給付対象か

「上皮内新生物」とは、一般的な「がん（悪性新生物）」とは異なるもので、がんが上皮（粘膜層）内にとどまって、深部まで浸潤していなものをいいます。

上皮内新生物は、そのまま放置してしまうとがんになる可能性がありますが、早期発見で治療をすれば転移や再発する可能性は低いとされています。

そのため、上皮内新生物と診断された場合、がん保険の保障対象外になる商品もあり、その場合診断一時金はもらえません。

また、上皮内新生物の場合は診断一時金が減額されて支給されるがん保険もあるので、細かいことですがしっかり確認しておきましょう。

4.免責期間

がん保険には一般的に、保険期間が開始されてから90日または3か月間の免責期間が設けられており、この期間にがんと診断されても保障対象外となるため、診断一時金をもらうことができません。

なぜこのような免責期間が設けられているかというと、初期のがんは自覚症状がほとんどなく、がんに罹患していることを知らずにがん保険に加入してしまうことがあります。

その後、がんと診断されてすぐ保障されるようになると、加入者間の公平性が保てなくなってしまうのです。

また、免責期間は保障を受けることができませんが、保険料の払込みは必要です。

ただし保険料がムダになってしまうわけではなく、後に受給するかもしれない診断一時金などの準備金となります。

5.もらった診断一時金は非課税

がん保険でもらった診断一時金は非課税なので、税金が引かれることはありません。

診断一時金のほかにも、後にご説明する「入院給付金」「手術給付金」「通院給付金」といった給付金も非課税です。

ただし、非課税でもらった診断一時金などの給付金が、相続財産として遺族に相続される場合には、相続税の課税対象になります。

がん保険のさまざまな給付金

がん保険には、診断一時金以外にもさまざまな給付金がありますので、代表的なものをご紹介します。

入院給付金

がん治療を目的として入院した際にもらえる給付金で、保障される日数は無制限の場合が多いです。

入院給付金の額は、「日額〇円×入院日数」で計算し、たとえば日額10,000円で20日間入院した場合、20万円が受け取れます。

手術給付金

がん治療のため所定の手術を受けた際にもらえる給付金で、保障回数は無制限のがん保険が多いですが、中には「〇日に1回」など給付条件が設けられているものもあります。

手術給付金の額は、「入院で〇万円、外来で〇万円」と決められているものや、「入院給付金日額の〇倍」と決められているものがあります。

通院給付金

がん治療を目的として通院した際にもらえる給付金で、日額が5,000円や10,000円などと決まっています。保障日数は無制限のがん保険もあれば、「1年に120日まで」といったように制限されているものもあります。

抗がん剤治療給付金

抗がん剤治療を受けた月ごとにもらえる給付金で、入院・通院を問わず保障されることがほとんどです。ただし、保障される条件ががん保険によって細かく決められていますので、確認が必要です。

先進医療給付金

がん治療を目的として、厚生労働大臣が認める先進医療を受けた際にもらえます。先進医療は公的医療保険が使えないため、高額な治療費が自己負担となりますが、先進医療特約を付けていれば、がん保険によって500万～2,000万円程度の給付金がもらえます。

診断一時金の金額で保険料はどう変わる？

がん保険の診断一時金は、がん治療を行っていくうえで大変役立つものですが、どのくらいの金額に設定すればいいのか悩んでしまいますね。

もちろん、あらかじめ診断一時金の金額が決められているがん保険であれば迷うことはないですが、ご自身で設定できる場合には、目安が気になるものです。

また、がん保険の診断一時金を高額に設定するほど保険料が高額になっていきますので、家計とのバランスをとることも大事です。

そこで、診断給付金を50万、100万、200万、・・・と増額した場合に、保険料がどのくらい高くなっていくのかを具体的に検証してみたいと思います。

モデルケースとして、ネット上のランキングにもランクインしているおすすめのがん保険を参考にします。

チューリッヒ生命「ガン保険」

チューリッヒ生命のガン保険では、ガン診断特約として診断一時金を50万円と100万円のいずれかから選びます。

30歳の男性と女性それぞれで、診断一時金の金額が異なるとどれだけ保険料が違うのか見ていきましょう。

このような保障内容で、診断一時金を50万円と100万円にしたときのがん保険料は、以下のとおりです。

【30歳男性】

【30歳女性】

チューリッヒ生命のがん保険では、診断一時金を50万円と100万円に設定した場合、30歳の男性・女性ともに1,000円前後の保険料が異なることがわかります。

ライフネット生命　がん保険「ダブルエール」

ライフネット生命のがん保険「ダブルエール」は診断一時金を100万円～300万円までで50万円単位で設定することができます。

では、30歳の男性・女性で、診断一時金が変わるとがん保険料がどのくらい違ってくるのか確認していきます。

※手術、放射線治療、抗がん剤治療、ホルモン剤治療などを受けた場合に支給

このような保障内容で、診断一時金を100万円、200万円、300万円にしたときのがん保険料は以下のとおりです。

【30歳男性】

【30歳女性】

ライフネット生命のがん保険では、男性は診断一時金が100万円ずつ増額されるごとに約1,200円保険料があがっていき、女性は約1,400円ずつあがっていくことがわかります。

ふたつの保険会社のがん保険を例にとって見てみましたが、保険料と保障内容のバランスと、家計に占める保険料の割合も考慮しながら納得のいく内容のがん保険を選ぶことがポイントになります。

医療費控除を受ける際の注意点

確定申告で医療費控除を受けることができますが、がん保険の診断一時金をもらった場合には注意する点があります。

医療費控除とは、1月から12月までの1年間に支払った医療費が10万円を超えた場合(※)、超えた金額をその年の所得から差し引くことで、所得税や住民税を安くすることができる制度です。

控除額は以下の計算式で求めますが、がん保険で診断一時金などをもらった場合は、その金額を差し引く必要があります。

医療費控除額＝［支払った医療費］－［10万円(※)］―［診断一時金など］

ただし、がん治療以外の疾病やけがでかかった医療費からは控除する必要はありません。

※所得が200万円未満の場合は「所得金額×5％」

もしわからない場合は、確定申告の際に税務署の担当者に相談しながら申告することをおすすめします。

まとめ

がん保険の診断一時金は、がん保険の保障の中でもメインの保障となっています。

がんと診断されたときに一時金としてまとまったお金がもらえ、しかも使い道が自由なのでご自身の治療内容や経済状況に合わせて利用することができます。

診断一時金は高額なほど安心ですが、そのぶん保険料も高額になります。ご自身が付けたい保障と家計に占める保険料のバランスを考えながら、安心できるがん保険の保障内容を決めるようにしましょう。

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