生命保険(死亡保険)
生命保険の保険料や保障額は平均いくら?データから見るお金の目安

生命保険の保障額や保険料はいくらくらい?

生命保険の保険料や保障額は平均いくら?データから見るお金の目安

生命保険の死亡保障額や保険料はいくらが最適なのか、お悩みではありませんか?

仮にあなたが一家の大黒柱であれば、なおさら生命保険の加入時にはいろいろなことを考慮しなければなりません。ただ、自分で考えてみてもなかなか答えを出すことは難しいですよね。そういう場合は、なにか参考になるデータや意見を探すのが良いでしょう。

そこで本記事では、生命保険の保険料や保障額の平均について、現役のFPが各種データを交えながら具体的に解説します。

必要な保障額はいくらかといった算出方法も解説してあるため、もしあなたが

  • 必要な保障額を具体的に知りたい
  • 適切な保険料は大体いくらか知りたい

という場合は、ぜひ続く内容をご覧ください。

高橋朋成

年金アドバイザー / EQプロファイラー / 2級ファイナンシャルプランニング技能士

この記事の監修担当者:株式会社クロックアップ 代表取締役 高橋朋成

20年以上にわたり外資系生保や損保系生保などで、販売現場での営業スタッフの採用や実践を活かした生保販売や育成手法に携わった経験を損保代理店向けに特化してアレンジし2013年に株式会社クロックアップを設立。

業務内容は損保代理店の
専属コンシェルジュとして
① 保険営業職の人材紹介、マッチングサポート
② 損保営業マン向け生保クロスセル研修
③ 代理店M&Aマッチングサポート等
を行っている。

生命保険(死亡保険)の保険料や保障額の平均はいくら?

まず最初に示しておくと、生命保険(死亡保険)の平均保険料は年間約36万円、平均保障額は約2,000万円です。保険料は毎月の金額に換算すると約3万円となっており、しっかりと保障をかけてる人が多いことがわかります。

また、2,000万円の保障額が平均であることを見ると、遺族の生活を支えるためにはある程度まとまったお金が必要と考える人がたくさんいるということです。

ただし、上記の保険料・保障額の平均は、生命保険や医療保険など、民間の生命保険会社で加入している保険の総額・総保障額です。そのため、生命保険としての支出だけを考えると、この平均値よりも小さくなる可能性があります。

なお、保険料や保障額の平均を考える際には、年代や年収別の平均値を確認することが非常に大切です。仮にあなたが一家の大黒柱として妻や子供を養っているの30代や40代であれば、あなたに万が一のことがあったとすると2,000万円では不足が生じるかもしれません。

逆に、子供が独立してすでに退職している60代の場合は、万が一の際に必要な保障はそれほど多くないでしょう。

また、保険料は毎月の固定費としての支出になるため、年収や月収を加味した上で無理のない月額に設定しなければなりません。このことを念頭に置いて、以降で解説する保険料や保障額の平均を参考にしましょう。

世代や性別ごとの保険料の平均額はいくら?

ここでは、世代や性別ごとの保険料の平均額を紹介していきます。生命保険に支払う保険料は個人差が大きいものの、自分と同じ年代などの平均額を参考にすることは非常に有効な方法です。

さて、あなたと同世代の人の生命保険料の平均支払い額はいくらでしょうか。それぞれのデータの詳細をきちんと確認しましょう。

世代別の平均支払額

世代別の平均支払額は以下の通りです。

全体 36.2万円
29歳以下 24.2万円
30~34歳 27.9万円
35~39歳 37.3万円
40~44歳 33.6万円
45~49歳 39.9万円
50~54歳 43.8万円
55~59歳 41.8万円
60~64歳 44.5万円
65~69歳 32.1万円
70~74歳 26.8万円
75~79歳 32.8万円
80~84歳 28.3万円
85~89歳 38.9万円
90歳以上 23.6万円

参考:生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」

表を見ると、結婚や出産といったライフイベントを迎えることの多い30代半ばから、子供の独立や定年退職を迎える60代頃までは年間40万円を超えています

保障中核層と呼ばれるこの年代は、万が一の死亡時に備えてしっかりとした保障を確保しておく必要があり、おのずと生命保険料として払ってる金額は大きくなる傾向にあります。

また、独身であっても最低限の保障は必要ですので、入院や通院時の保障と合わせて死亡時の保障も確保すると良いでしょう。

性別によるデータの違いもあり

ちなみに、保険料の平均額には、性別による違いもデータとして存在します。男性・女性ごとの年間支払保険料については、以下の通りです。

全体 男性 女性
12万円未満 34.1% 25.8% 40.2%
12~24万円未満 31.1% 28.3% 33.1%
24~36万円未満 15.9% 21.5% 11.7%
36~48万円未満 6.4% 9.1% 4.3%
48~60万円未満 2.9% 3.6% 2.4%
60万円以上 3.4% 4.9% 2.2%
わからない 6.4% 6.9% 6.0%
平均 19.6万円 23.4万円 16.8万円

参考:生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」

このように男性と女性では年間支払保険料に約7万円近い差があります。この保険料の違いは保障額の違いと言われることも多く、家計を支えることの多い男性(夫)の保険料のほうが高くなる傾向があるからです。

例えば、あなたが共働きの夫婦であっても、年収は夫婦間で差があるかもしれません。その場合は、家計を負担している割合を考えて、より年収が多い人のほうが大きな保障を持つことが多いと言われています。

女性だから保険料を低くする必要があるということはありませんが、家計や夫婦それぞれの働き方に合う保険料を決めることが大切です。

保険料は保障額によって大きな差が!

終身保険ではなく定期保険に加入している場合は、満期を迎えて更新するたびに保険料が上がるため、年齢を重ねたほうが支払う保険料額も増えます。例えば、同じ保障額でも30歳のときに加入したものと40歳のときに更新したものでは、更新後のほうが保険料は高くなりやすいです。

また、先述の通り、生命保険の保険料は保障額によって大きく左右されます。例えば、死亡保障3,000万円と1,000万円では、3,000万円に設定したほうが保険料は高いです。これはなんとなく想像しやすいですよね。

こうしたことから、生命保険の保険料をいくらぐらいにするかは、年代ごとの平均保険料のデータなども参考にしながら、以降で解説する保障額の平均についても参考にすることが重要です。

生命保険の保障額はどれくらい必要?

続いて、生命保険の保障額の平均がいくらなのかを参考にする際には、世帯主の年齢と年収ごとにそれぞれの平均値を確認しましょう。後に、必要な保障額の目安の計算式をご紹介いたしますが、まずはデータからご覧ください。

世帯主の年代別の平均額

世帯主の年代を5歳ごとに分け、それぞれの保障額の平均値を示したのが以下の表です。

全体 2,079万円
29歳以下 2,289万円
30~34歳 2,728万円
35~39歳 2,666万円
40~44歳 2,968万円
45~49歳 2,721万円
50~54歳 2,850万円
55~59歳 2,320万円
60~64歳 2,296万円
65~69歳 1,534万円
70~74歳 1,209万円
75~79歳 1,172万円
80~84歳 979万円
85~89歳 1,044万円
90歳以上 1,459万円

参考:生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」

全体の保障額の平均は約2,000万円ですが、30代半ばから60代にかけての保障中核層の平均保障額は3,000万円に近く、死亡時に必要な金額が大きいと感じられていることがわかります。そのため、生命保険としてかける金額も大きくなり、遺族はまとまった保険金をもらえることになります。

世帯主の年収別の平均額

また、生命保険の保障額には世帯主の年収も密接に関わっています。年収が高いほど死亡時のために準備する金額は大きく、配偶者が専業主婦・夫であればなおさら必要な死亡保障金額は増えます。

世帯主の年収別の保障額の詳細は以下の表をチェックしましょう。

世帯主の年収 保障額
200万円未満 673万円
200~300万円未満 677万円
300~400万円未満 982万円
400~500万円未満 1,449万円
500~600万円未満 1,709万円
600~700万円未満 1,875万円
700~1,000万円未満 2,245万円
1,000万円以上 2,971万円

参考:生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」

世帯主の年収が上がるにつれて保障額も上がっています。保障額の目安額の詳細方法は後ほど詳しく解説しますが、年収が高いのにも関わらず保障額が低いといったミスマッチを防ぐためにも、それぞれの状況に合わせた保障額かどうか確認しましょう。

家族構成(子供の有無)によっても大きく異なる

ここまで世帯主の年齢別・収入別の保障額の平均額について確認してきましたが、死亡保障額はライフイベントや家族構成によって大きく左右されるという点も覚えておきましょう。

必要な保障額が変わるタイミングの代表例として、結婚や出産、マイホームの購入や子供の独立が挙げられます。特に家族が増える・減る(独立する)タイミングは、保障額が大きく変化する時期ですので、適宜保障内容を見直すことが大切です。

子供の有無や年齢に応じて、生命保険の死亡保障額を引き上げたり引き下げたりして、自分自身に適した内容に変更しましょう。

必要な保障金額(目安)の計算方法

それでは、最に生命保険の必要保障額の目安の計算式をご紹介します。生命保険で必要な保障額はいくらなのか、以下の計算式を用いて算出します。

年収×3年(+教育費として子ども一人あたり1,000万ほど)=生命保険の必要保障額

例えば、年収600万円で子どもが二人いる場合、必要な保障額の目安は600万×3+1,000万×2=3,800万円です。もちろん、「大卒まで育てるか・私立か公立か」といったことで教育費は変わるので、実際はもう少し保障額が増減するでしょう。

また、子どもがいなければ年収600万円で必要な保障額は1,800万円です。これは、先に紹介した年収600万円~700万円の人の平均保障額とも大体一致しています。つまり、子どもの有無に関係なく、基本的には年収×3年分以上の保障額に設定している人が多いというわけです。

こういった事実から、上記の計算式は大体の目安になっているということがわかります。

計算式のポイント

ここでのポイントは「年収の3年分」が必要保障額の計算の基礎になっているという点です。ここで「3年」という期間を用いる理由は、遺族が生活を立て直すまでに必要な期間が3年と言われているためです。

仮にあなたが一家の大黒柱である状態で亡くなった場合、残された配偶者や子どもたちはいきなり収入が激減してしまうわけです。そうなると、当然新たな収入の確保などが必要ですよね。お葬式などの様々な対応に追われることも想定できるでしょう。そういったことに必要な期間を考えると、もとの生活を取り戻すには3年間ほどの月日が必要となります。

そのため、保障額には年収の3年分を設定しておくのが良いというわけです。年収の3年分の金額を生命保険で確保しておくと、遺族のその後の生活がより安定し、金銭的な負担を大幅に軽減できます。

なお、子供の教育費についても生命保険でカバーしておくことが理想ですので、子供がいる人は年収の3年分に加えて教育費に相当する金額(一人あたり1,000万円が平均)も加算し、必要保障額を算出しましょう。

まとめ

今回は生命保険の保険料や保障額の平均について解説しました。保険料や保障額には、年収や性別、世帯主の年齢などさまざまな要因が密接に関わっており、特に保障額は家族構成や子供の有無によって非常に大きな差が生じます。

なお、生命保険の保険料や保障額の平均を確認したものの、「それでは、自分自身に合う保険をどうやって選べば良いのか」と悩んでいませんか?

自分自身に合う生命保険の選び方については、「生命保険の正しい選び方」の記事で詳細に解説していますので、ぜひご覧ください。

遺族のためにしっかりとした保障を確保できる生命保険。保険料や保障額の平均を参考にしながら、必要な保障額を算出してみましょう。