生まれたばかりの赤ちゃんがいる場合、「医療保険に加入した方が良いのだろうか?」とお悩みの方も多いでしょう。
特に0歳児の場合はケガや病気のイメージが湧きにくく、医療保険に加入する必要性を感じられないケースも少なくありません。
この記事では、0歳児の赤ちゃんの医療保険について以下のポイントを解説します。
- 0歳から医療保険に加入する必要性
- 必要がなくても赤ちゃんが加入するメリット
- 子どもを加入させる前に知っておくべき基礎知識
0歳の子どもがいる方は、ぜひ本記事を参考に医療保障を備えていきましょう。
0歳の子供も医療保険に加入できるの?
医療保険に加入できる年齢は保険会社・商品によって異なりますが、0歳からでも加入できる商品が多いです。
そのため、0歳児の赤ちゃんがいる家庭でも医療保障を備えることができます。
ただし、商品によっては「16歳から」「18歳から」などと定められているケースもあるため注意が必要です。
0歳から医療保険に加入する必要性
0歳児の赤ちゃんが医療保険に加入する必要性として、以下の3つのポイントが挙げられます。
- 0歳の入院率
- 自治体の医療保険制度の充実度が低い場合
- 先天的な病気の疑いがあるとき
それぞれのポイントを確認しておきましょう。
0歳の入院率
通常、ケガや病気による入院率は年齢が上がるほど高くなります。
しかし、0歳児の入院率は比較的高めの傾向にあるため、医療保険で備えておく必要性が高いです。
厚生労働省の「令和2年(2020)患者調査」によると、年齢階級別の人口10万人に対する入院率は以下の通りです。
0歳 | 1,065 |
---|---|
1〜4歳 | 134 |
5〜9歳 | 71 |
10〜14歳 | 99 |
15〜19歳 | 123 |
30〜34歳 | 246 |
40〜44歳 | 273 |
50〜54歳 | 478 |
60〜64歳 | 895 |
70〜74歳 | 1,544 |
上記の表の通り、0歳児の入院率は60〜64歳よりも高くなっています。
生まれてきた子供の入院リスクに備えるためにも、医療保険に加入する必要性が高いと言えるでしょう。
自治体の医療保険制度の充実度が低い場合
子供の医療費については公的医療保険制度に加え、各自治体が子育て支援の助成金制度を利用できます。
0歳児の赤ちゃんの医療費も助成されるため、医療保険の必要性は低いと考えられます。
しかし、子育て支援の助成金制度は各自治体で統一されているわけではありません。
自治体によっては医療費助成制度の充実度が低く、十分な医療保障を受けられない可能性があります。
お住まいの自治体の医療費助成制度があまり充実していない場合は、医療保険を契約しておく必要性が高いと言えるでしょう。
先天的な病気の疑いがあるとき
赤ちゃんに先天的な病気の疑いがあるのであれば、医療保険に加入しておくことをおすすめします。
長期入院になったり、先進医療を受けたりする場合の費用に備えることができるためです。
例えば長期入院をする場合、治療費は公的医療保険や助成金制度で保障されても、差額ベッド代や家族の付き添いベッド代などは保障されません。
また、高度な医療技術を要する先進医療を受ける際の技術料も公的医療保険制度の対象外です。
赤ちゃんに先天的な病気の疑いがある場合は、自己負担額をカバーするためにも医療保険に加入しておきましょう。
必要がなくても赤ちゃんが加入するメリット
ここまで、0歳児に医療保険が必要なケースを解説してきましたが、必要性が低い場合でも加入するメリットはあります。
赤ちゃんが医療保険に加入するメリットとして以下の3点が挙げられます。
- 保険料が安くなる
- 医療費以外の費用もカバー
- 貯蓄と医療保障を両立
それぞれのメリットを確認し、加入すべきかどうか判断しましょう。
保険料が安くなる
0歳のタイミングで医療保険に加入すると、月々の保険料は安く抑えられます。
手頃な保険料で医療保障を備えられる点は、0歳から加入するメリットと言えるでしょう。
年齢を重ねるとケガや病気による入院のリスクが高まる分、医療保険の保険料は高額になります。
しかし0歳であれば月々1,000円程度の手頃な保険料で医療保障を備えることができ、終身医療保険の場合は保険料は一生涯変わりません。
将来の保険料を安く抑えたい場合は、子どもが0歳のときに終身医療保険に加入しておくことをおすすめします。
医療費以外の費用もカバー
医療保険に加入するメリットとして、医療費以外の費用をカバーできる点が挙げられます。
例えば子どもが入院する場合、保護者が付き添って寝泊まりできる個室を希望するケースが多いでしょう。
個室になると差額ベッド代や食費などは公的医療保険の対象外となり、全額を自己負担しなければなりません。
子どもが医療保険に加入していれば入院日数に応じた給付金が支払われるため、差額ベッド代や食費などの費用をカバーすることができます。
病院と自宅を往復する場合の交通費なども賄うことができ、経済的な負担を軽減可能です。
医療費以外にかかる費用をカバーしたい場合は、医療保険への加入をおすすめします。
貯蓄と医療保障を両立
医療保険の中には支払った保険料が掛け捨てにならず、貯蓄性を持った商品もあります。
貯蓄と医療保障を両立できる点も、子供が医療保険に加入するメリットです。
貯蓄型の医療保険で積み立てた保険料は、お祝い金や解約返戻金として返ってくるタイプや一定の年齢で受け取れるタイプなどがあります。
掛け捨て型の医療保険に比べると保険料は割高ですが、支払った保険料が無駄になりにくい点が魅力です。
医療保障を備えつつ貯蓄もしておきたい場合は、貯蓄型の医療保険を利用しましょう。
子どもを加入させる前に入れておくべき基礎知識
子どもを医療保険に加入させる際、あらゆる要素を検討しておく必要があります。
ここでは、子どもを医療保険に加入させる前に頭に入れておくべき基礎知識を解説します。
子育て支援助成制度
乳幼児にかかる医療費は公的医療保険制度のほかに、自治体の「乳幼児医療費助成制度」も利用することができます。
まずは、自治体で設けている助成制度の内容を確認しておくことが大切です。
助成制度の内容は自治体ごとに異なり、小学校入学までしか保障されないケースもあれば、高校卒業まで医療費が全額助成されるケースもあります。
子ども向けの助成制度が充実している自治体の場合は、医療保険で保障を備える必要性は低いと言えるでしょう。
自治体の助成制度を確認し、「何歳まで」「どれくらい」助成金が受け取れるのかを確かめておきましょう。
終身保障タイプは医療の発展へ対応されない
一生涯にわたって入院・手術の保障が受けられる終身医療保険は、加入時の保障内容が継続されます。
しかし医療技術は日々進歩しているため、加入している終身医療保険が医療の発展に対応できない可能性がある点に注意が必要です。
例えば現在の医療事情に適した終身医療保険に0歳で加入しても、子供が50歳・60歳になる頃には医療の発展に対応できていない保障内容になっている可能性は十分にあります。
むしろ保険料が割安な定期医療保険を契約し、定期的に保障内容を見直していく方が必要な保障を備えられる可能性があります。
0歳の子供に医療保険の加入をさせる際には、定期的に見直ししやすい商品を選ぶことも意識しましょう。
まとめ
医療保険は0歳からでも加入できる商品が多く、入院・手術などのリスクに早い段階から備えておくことができます。自治体の助成制度の充実度や先天的な病気のリスクなどを踏まえ、0歳から医療保険に加入すべきか判断しましょう。
また必要性が低い場合でも、「保険料が安くなる」「貯蓄と医療保障を両立できる」といったメリットがあります。本記事でご紹介した内容を参考に、0歳の赤ちゃんに充実した医療保障を準備しておきましょう。
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