高齢者におすすめの医療保険

「随分年をとったが、私に医療保険は必要だろうか」
「高齢でも加入できる医療保険はあるだろうか」

結論から述べると、70代・80代の高齢者の方でも加入できる民間の医療保険は存在します。しかし、高齢者の方には後期高齢者医療保険もあるため、民間医療保険の加入に迷う人もいるでしょう。

そこで本記事では、民間の医療保険への加入を検討している高齢者の方に向けて、保険の選び方やおすすめの医療保険をお伝えします。シニア保険の概要や後期高齢者医療保険の特徴などをチェックした後、高齢者の医療保険の選び方のポイントを確認しましょう。

この記事は、次のような人におすすめの内容です。

• 70代・80代の高齢者でも加入できる民間の医療保険を探している人
• 後期高齢者医療制度とのすみ分けが気になる人
• 高齢者に向けの医療保険を選ぶおすすめのポイントが知りたい人

70代・80代であっても医療保険には加入できる

高齢者であることが気になって、「民間の医療保険に加入できないのではないか」と不安を感じている人もいるでしょう。しかし、結論から言えば、70代・80代の高齢者であっても民間の医療保険に加入できます。

この章では、高齢者が加入できるシニア保険の概要や契約時に気を付けたい告知内容について詳しく解説します。

告知内容は正確に

医療保険に加入する際には、被保険者の健康状態などを保険会社に申告する告知が必要です。高齢者であっても、必ず事実に基づいて告知しなければいけません。もし、告知内容に嘘があると告知義務違反と判断され、保険会社から契約を解除される可能性もあります。

医療保険における告知については別記事で詳しく解説します。気になる方は、ぜひ以下の記事をチェックしてみてください。

医療保険の告知義務はどこまで必要？

シニア保険(引受緩和型)の存在

実は医療保険の中には、高齢者世代を対象にした「シニア保険」が存在します。一般的にシニア保険とは、若いころとは医療保険の選び方が変わってくる50歳以上を対象にしている保険です。

加入時の告知事項が少ないのが特徴で、過去に病歴がある場合でも加入しやすいように設計された医療保険になります。

75歳以上の方には後期高齢者医療制度がある

知っている方も多いですが、年齢が75歳以上になると後期高齢者医療制度を利用できます。

後期高齢者医療制度に加入するためには、国民健康保険や健康保険組合などの医療保険から脱退して手続きをしなければいけません。

75歳以上の後期高齢者になると、窓口負担・自己負担限度額が収入金額などに応じて変わってくるのが特徴です。

この章では、高齢者が民間の医療保険に入る前に確認しておきたい後期高齢者医療制度について詳しく解説します。窓口負担・自己負担限度額の割合や保険料の金額が決まる仕組みを確認しましょう。

窓口負担と自己負担限度額

後期高齢者医療制度では、収入金額や提供される医療の内容によって窓口負担と自己負担限度額が変わってきます。それぞれ一覧表にまとめたので、以下で確認してみましょう。

後期高齢者医療制度の窓口負担割合は、下表の通りです。

表中の「低所得者」とは、住民税が非課税になっている高齢者を指します。

一方、現役並み所得者は、収入金額が以下の基準を超えている高齢者のことです。

• 夫婦2人世帯の場合：年収520万円
• 単独世帯の場合：年収383万円

続いて、後期高齢者医療制度の自己負担限度額について下表で確認しましょう。

保険料を納める必要がある

後期高齢者医療制度の保険料は、医療保険に加入している高齢者１人ひとりが支払う仕組みになっています。

そして、保険料の金額は、所得割と被保険者割の合計額です。年額の上限は、50万円に設定されています。具体的な金額は、都道府県によって異なるため市区町村もしくは広域連合の窓口で確認してください。

高齢者に医療保険は必要か？いろんな角度で考えてみよう

高齢者であっても民間の医療保険に加入できることは前述の通りですが、そもそも保険料を支払って契約する必要はあるのでしょうか。

この章では、「病院にかかる確率の高さ」や「平均寿命と平均余命」「後期高齢者医療制度との兼ね合い」から、高齢者における民間の医療保険へ加入する必要性を見ていきます。

病院にかかる確率の高さ

厚生労働省の「患者調査」によると、ケガや病気で病院にかかる確率は年齢とともに増加します。特に、日本では65歳以上になると病院にかかる確率が高まるとデータで明らかになっています。

若いときは健康だった人でも、高齢者になってから病院にかかる可能性はぐっと上がるため後期高齢者医療制度とは別に、民間の医療保険への加入を考える人がいるという状況です。

平均寿命と平均余命

そもそも平均寿命とは、0歳の人の平均余命を指します。平均余命とは、ある年齢の人が残り何年生きられるかを表す期待値です。

民間の医療保険に加入する場合、多くは保険期間を設定します。平均余命が数十年残っているなら、民間の医療保険に加入する魅力は大きいでしょう。しかし、平均余命が残り数年の場合は、民間の医療保険を契約すべきか慎重に判断しなければいけません。

参考として、厚生労働省が公開している令和元年の簡易生命表を以下で紹介します。平均余命はあくまでも目安ですが、民間の医療保険の加入を検討している場合は判断材料として活用してください。

引用元：厚生労働省

後期高齢者医療制度との兼ね合い

後期高齢者医療制度は、前述の通り、75歳以上になると加入できる医療制度です。所得が現役並みになければ、健康保険が適用される医療であれば1割の自己負担で病院を利用できます。

ただし、後期高齢者医療制度は、保険適用外の費用は保障対象外です。例えば、先進医療や差額ベッド代などにかかる費用は、民間の医療保険に加入していなければすべて自己負担しなければいけません。

後期高齢者医療制度だけでも問題ない人もいますが、病気・ケガの療養のために貯金を大きく切り崩したり、自由に使える年金が少なくなったりなどする可能性があります。

こんな人は医療保険が必要です

後期高齢者医療制度とは別に、民間の医療保険に加入すべき人の特徴としては次のようなものが挙げられます。

• 入院治療は個室で受けたい
• 治療が長引く病気にかかる可能性が高い
• 最新の治療法で病気・ケガを療養したい
• 貯金・年金額に余裕がない

民間の医療保険に加入すると、その分、保険料が発生します。しかし、万が一何かあった場合には、まとまった金額の一時金が下りたり、定期的に給付金を受け取れたりするプランも多いため安心です。

保険選びのポイントは2つ！

70代以上・80代以上の高齢者が民間の医療保険に加入する場合は、これから説明する2つのポイントを押さえておくと安心です。

順番に内容を解説するので、それぞれきちんと確認しておきましょう。

終身保険かどうか

高齢者が民間の医療保険に加入する場合は、一生涯にわたって保障が続く終身タイプの医療保険であるかを確認しましょう。

なぜなら、契約期間があらかじめ決まっている定期タイプの医療保険だと、契約更新のタイミングで保険料が高額になる可能性があるからです。

平均余命との兼ね合いが大切になりますが、医療保険の契約を数回更新することが予想される場合は、結果的に終身タイプの医療保険の方がメリットを感じられるでしょう。

特約は付けすぎないように！

医療保険を販売する生命保険会社の中には、豊富な種類の特約を用意しているところも多いです。しかし、特約を基本契約に付帯すると、その分、保険料が高額になってしまいます。

必要な保障を得るために特約をつけるのは良いですが、あれもこれもと付きすぎると生命保険会社に払い込む保険料が高額になるため注意してください。

どこまでの保障がついた医療保険を契約すべきか判断しにくい場合は、保険選びのプロに相談するのも良いでしょう。

高齢者の方におすすめの医療保険

最後に、高齢者の方でも入れるおすすめの医療保険を紹介しましょう。オリックス生命の「終身保険ライズ・サポート・プラス」です。

終身保険ライズ・サポート・プラス

オリックス生命の「終身保険ライズ・サポート・プラス」は、加入のための告知事項が少ない引受緩和型の医療保険。なんと85歳の方まで加入することができ、終身保険なので加入できれば一生涯保障が続きます。

また、掛け捨てではなく解約時に返戻金があるので、死亡保障と併せて後世に財産を残す手段としても利用可能です。

• 高齢者の方でも入りやすい
• 一生涯保障が続く終身保険
• 掛け捨てではなく解約返戻金あり

高齢者の方にピッタリの医療保険といえるので、医療保険にご加入をご検討中の方はぜひオリックス生命の「終身保険ライズ・サポート・プラス」をご検討ください。

オリックス生命の「終身保険ライズ・サポート・プラス」

まとめ

70代・80代の高齢者であっても、入れる民間の医療保険は存在します。ただし、75歳以上になると国民健康保険などを脱退して後期高齢者医療制度に加入するため、民間の医療保険の必要性は慎重に検討しなければいけません。

検討の結果、民間の医療保険に加入することを決めた場合は、「終身保険であるか」「本当に必要な特約であるか」を踏まえて商品を比較することが大切です。

また、高齢者の方におすすめの医療保険「終身保険ライズ・サポート・プラス」も紹介しました。非常に優秀な医療保険なので、これからご加入をお考えの方は、まず「終身保険ライズ・サポート・プラス」を検討してみてください。

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