生命保険は若いうちに入るとお得？20代が加入前に知っておきたい判断基準

生命保険について、若いうちに加入したほうが良いか迷う方は少なくありません。

若いうちから生命保険に入ると、月額保険料を抑えやすいというメリットはあります。一方で、総支払額や途中解約まで含めると有利になるかどうかは条件次第です。

判断の基準は年齢ではなく、家族構成や貯蓄、公的保障によって変わる「自分に必要な保障か」という点にあります。

この記事では、若いうちに生命保険へ入るメリット・デメリットと、就職・結婚・出産などの加入タイミングを解説します。

保険の種類ごとの役割や、公的保障・貯蓄を踏まえた必要性の考え方も紹介するので、保険加入に悩んでいる20代の方はぜひ参考にしてください。

生命保険の必要性は年齢より家計や家族構成で決まる

「生命保険は若いうちから必要か」という問いに対しては、「年齢だけで決まらない」が答えになります。

重要なのは、万が一のことがあったとき、自分や家族の生活費を貯蓄や既存の保障でまかなえるかです。不足が生じる場合は、その不足分を生命保険で補うことを考えます。

具体的な判断材料になるのは、収入・貯蓄・家族構成・公的保障・勤務先の保障です。

それぞれ、次のように関わります。

たとえば、独身で扶養家族がいなくても、貯蓄が少なく休業中の収入も不足するなら、医療費や生活費への備えが必要です。

一方、扶養家族がいても、配偶者の収入・遺族年金・貯蓄で家族の生活費をまかなえるなら、相対的に死亡保障の必要性は低くなります。

加入のタイミングはライフステージの変化を目安にする

生命保険への加入を考える際は、特定の年齢を迎えたかどうかよりも、就職・結婚・出産などで生活が変わったかどうかに着目することが大切です。

収入や家族構成が変わると、必要な保障の種類や金額も変わります。

たとえば、就職して自分の収入で暮らし始めたときは、病気やケガで収入が減っても生活費をまかなえるかを確認します。

結婚や出産で扶養する家族が増えたときは、自分が亡くなった後の家族の生活費や教育費への備えも必要です。

すでに保険に加入している場合も、こうした節目に保障額や保険期間が今の生活に合っているかを確かめます。

20代の保険加入率は平均5割程度

実際に若い世代がどのくらい生命保険に加入しているかは、公益財団法人生命保険文化センターの調査が参考になります。

※かんぽ生命・JA共済等を含む加入率。

出典：生命保険文化センター｜生活保障に関する調査 2025（令和７）年度 <図表 VI-3>生命保険加入率（全生保）〔性・年齢別〕─時系列

20代の生命保険加入率は男女ともに5割程度である一方、30代になると約8割に上がります。

20代のうちからすでに約半数が保障を持っており、生命保険は若い世代にも広く利用されている備えの一つといえます。

20代の年間払込保険料は平均約12万円

同調査では、生命保険・個人年金保険に加入し、実際に保険料を支払っている人の年間払込保険料も公表されています。

※生命保険・個人年金保険の加入者のうち、実際に保険料を支払っている人が対象。一時払や頭金の保険料は除く。

出典：出典：生命保険文化センター｜生活保障に関する調査 2025（令和７）年度 <図表 VI-11> 年間払込保険料（全生保）〔性・年齢別〕

20代の平均額を月額に換算すると、男女ともに約1万円です。

保険料として毎月どの程度の支出が生じるのかを知り、加入後の家計を考えるための参考になります。

なお、この平均額には、複数の保険契約や個人年金保険への支払いも含まれます。実際に加入するときは、必要な保障を確保しつつ、生活費や貯蓄に充てるお金も残せる金額に保険料を収めることが大切です。

若いうちに生命保険へ加入する3つのメリット

若い世代が生命保険への加入を検討する場合、重要なのは「若いうちに入ることでどんなメリットがあるか」です。

ここでは、保険料・健康状態・貯蓄の3つの観点から、若いうちに加入するメリットを解説します。

それぞれの利点が生まれる理由や条件を知ることで、自分にとって早めに加入するメリットがあるかを確かめられます。

①月々の保険料が安くなりやすい

生命保険の保険料は、基本的に加入時の年齢をもとにして決まります。

これは、年齢が上がるほど病気やケガで保険金・給付金を受け取る可能性が高まると考えられているためです。

同じ商品で保障内容などの条件も同じであれば、一般に加入年齢が低いほうが保険料は低く設定されます。

具体的な金額差は商品や年齢差によりますが、月額で2倍変わるケースも少なくありません。

若いうちに加入することで、必要な保障額を確保しながら、毎月の固定費を抑えられる可能性があります。

②病気になる前なら選べる商品が多い

生命保険に加入するときは、基本的に現在の健康状態や過去の病気の告知が必要です。

告知の内容によっては、加入を断られたり、特定の部位を保障の対象外とする条件が付いたりする場合があります。

年齢が上がるほど持病や既往歴を持つリスクが高くなる一方、病気の経験が少ない若いうちなら比較的商品を選びやすい点はメリットになります。

ただし、若ければ誰でも加入できるわけではないため注意が必要です。

20代でも、通院中の病気や健康診断の結果によっては、加入できない場合や選べる商品が限られる場合があります。

③収入や貯蓄が少ない時期でも保障を確保できる

社会人になりたての時期は、収入も貯蓄も少ない場合が多く、万が一のときに生活費の不足が生じやすい傾向があります。

入院や治療が必要になればまとまったお金が必要ですし、休職で収入が減れば日々の暮らしにも困窮するかもしれません。生命保険に加入していれば、こうした出費や収入減に備えられます。

ただし、高額療養費制度により、公的医療保険が適用される医療費の自己負担額には上限が設けられています。

生命保険ですべての支出をまかなうのではなく、「公的保障や貯蓄で不足する分を補う」という考え方が合理的です。

若いうちに加入する3つのデメリット

若いうちの加入には、メリットの裏に注意点もあります。これらを想定したうえで加入を判断することが、生命保険で後悔しないためには重要です。

①月額が安くても総支払額が少なくなるとは限らない

若いうちに加入して月額保険料が安くなっても、払い込む年数が長くなることで、トータルの支払額は多くなる場合があります。

たとえば、下記のような保険商品があったとします。

この例では、20歳で加入したほうが月額は1,500円低いものの、総額は6万円多くなります。保険料の負担総額だけを見れば、30歳から入ったほうがお得といえるかもしれません。

ただし、月額の差が大きい商品や払込期間の設定によっては、早く入ったほうが総額も少なくなる場合があります。また、加入を遅らせた期間は、その保険の保障を受けられません。

保険料の総額に加えて、いつから保障が必要かも踏まえて考えることが大切です。

②結婚・出産や時代の変化などで必要な保障が変わっていく

20代で選んだ保障は、その時点の生活に合わせた内容になります。

そのため、結婚や出産といったライフステージの変化により、契約している保険と必要な保障がずれていく場合があります。

また、時代の変化に合わせて、保障の内容も変えていくことも大切です。

たとえば、古い医療保障は入院1日あたりの給付を重視する傾向でしたが、近年は入院日数の短期化が進んでいるため、通院や短期入院を重視した保険の注目が高まっています。

保険の見直しは年齢に関係なく重要ですが、若いうちから加入することで見直し・切り替えの回数は多くなり、それを煩わしく感じる可能性があります。

③保障をかけすぎると家計を圧迫しやすい

収入が少ない時期に、必要以上の保障や保険料の高い保険に入ると、毎月の生活費や貯蓄に回せるお金が減ります。

万一に備えるための保険が、急な出費に対応する貯蓄を削ってしまうと本末転倒です。

特に注意したいのが、貯蓄性のある保険です。掛け捨て型とは、保険料の水準や解約返戻金の有無が異なります。

※解約返戻金：解約時に保険会社から払い戻されるお金。返戻率（解約時点の総支払額に対する返戻金の割合）とその推移は商品によって異なる。

「若いうちから貯蓄も兼ねられる」という理由だけで選ぶと、結婚資金や住居費など、近い将来に必要なお金を準備しにくくなるおそれがあります。

保険料は、生活費と手元の貯蓄を確保したうえで無理なく払い続けられる金額に収めることが大切です。

生命保険の加入を検討するタイミングと考えること

若い世代にとって、「いつ、なんのために生命保険に入ればいいか」という悩みはつきものです。

生命保険の加入を検討すべきタイミングとしては、主に次の4つが挙げられます。

• 就職したとき
• 結婚したとき
• 子どもを考え始めたとき
• 子どもが生まれたとき

各タイミングで考えるべきポイントとあわせて押さえておきましょう。

就職したとき：病気や働けないリスクから考える

就職して自分の収入で生活を始めると、病気やケガで働けなくなったときの収入減が、そのまま家賃や生活費の支払いに響きます。

まずは、加入している健康保険の傷病手当金や、勤務先の福利厚生を確認しておきましょう。

会社に独自の補助などがあれば確認し、それらを合わせても足りない部分が生命保険で備える範囲です。

一般的な傾向として、独身で扶養家族がいない場合は、大きな死亡保障を急いで用意する必要性は低くなります。

一方、入院時の医療費や、長期間働けなくなったときの生活費は、本人の暮らしに直接関わるため重要です。

結婚したとき：配偶者の生活への影響を考える

結婚すると、自分に万一のことがあった場合に、配偶者の生活がどう変わるかを考える必要が出てきます。必要な死亡保障の大きさは、夫婦の働き方によって異なります。

共働きで双方に十分な稼ぎがあるなら、それほど大きな死亡保障は不要かもしれません。

一方で、片働きや片方の収入に頼って生活している場合は、遺された配偶者の生活費を補う保障を考える必要性が高まります。

あわせて、住宅ローンの有無や、今後子どもを持つ予定かどうかも確認しておきたい点です。

特に住宅ローンは、団体信用生命保険（加入者が亡くなった場合などに、対象の住宅ローン残高が弁済される保険）に加入するのが一般的なため、その分は必要な保障額から差し引いて考えると無駄を省けます。

子どもを考え始めたとき：妊娠・出産に伴う女性の医療保障を考える

女性の場合、妊娠・出産前に医療保障を見直すことも重要になります。

通常の妊娠・出産にかかる費用は、民間の保険の対象外です。

一方、帝王切開や切迫早産などで公的医療保険が適用される医療的措置が発生した場合、民間保険の保障対象になる可能性があります。

民間保険から支払われるのは、契約時に設定した「入院給付金（日額〇〇円）」や「手術給付金（一括〇〇万円）」という定額の給付金になります。ここから公的医療保険の自己負担分や、入院中の食事代、差額ベッド代などの支払いに充てることが可能です。

ただし、妊娠がわかってから医療保険に申し込むと、妊娠・出産に関する入院や手術を一定期間保障の対象外とする条件が付いたり、妊娠週数によっては加入できなかったりする場合があります。

そのため、子どもを考え始めた段階で、今の医療保障で妊娠・出産時の入院や手術がどこまでカバーされるかを確認しておくと安心です。

子どもが生まれたとき：家族全体の保障を考える

子どもが生まれると、毎月の生活費に加えて、将来の教育費（学資）の準備も必要になります。

まず確認したいのが、公的保障である遺族年金です。

国民年金の遺族基礎年金は、亡くなった人に生計を維持されていた「子のある配偶者」または「子」が対象で、原則として子が18歳になった年度末まで支給されます。会社員や公務員など厚生年金の加入者が亡くなった場合は、遺族厚生年金が上乗せされる場合があります。

遺族年金、貯蓄、配偶者の収入で生活費と教育費をどこまで賄えるかを確認したら、足りない部分について夫婦それぞれの死亡保障を考えましょう。

また、ひとり親の場合は子どもの生活を支える収入源が自分の収入に限られやすいため、死亡保障の必要性が高まるといえます。

若いうちに検討する生命保険の種類と選び方

生命保険は、何に備えるかによって候補となる種類が変わります。

ここでは若い人の検討候補となる保険を取り上げ、それぞれが必要になる場面と加入前に確認したい点を解説します。

定期保険・収入保障保険：万が一のときに家族を支える

定期保険と収入保障保険は、結婚や出産によって自分の収入が家族の生活を支えるようになったときに候補になる保険です。

どちらも保障期間が決まった掛け捨て型の死亡保障ですが、保険金の受け取り方が異なります。

定期保険の一時金は、教育費などの大きな支出が重なったときにも、必要な額をまとめて使えることが利点です。ただし、生活費にも長く充てる場合は、将来必要な分まで使い切らないよう、遺族が計画的に管理する必要があります。

収入保障保険は、亡くなった人の収入に代わる年金で、家族の生活費を継続的に補えます。一括受取に対応した商品もありますが、一括で受け取る場合は、一般に年金形式で受け取る場合より受取総額が少なくなる点に注意が必要です。

終身保険：一生涯の死亡保障を若いうちから準備する

終身保険は、保障が一生涯続く死亡保険です。葬儀費用や家族に遺したいお金など、何歳で亡くなっても必要になる資金を確保したい場合の選択肢になります。

加入年齢が若いほど月額保険料は低くなる傾向がありますが、払込期間が長くなれば総支払額は少なくなるとは限りません。

加入する場合は、次の3点をもとに判断しましょう。

• 保障目的：一生涯の保障が本当に必要か、期間限定の保障で足りないか
• 払込期間：何歳まで払うのか、総額はいくらになるのか
• 保険料負担：結婚や住宅購入などで支出が増えても払い続けられるか

医療保険・がん保険：貯蓄や公的保障で不足する費用に備える

医療保険とがん保険は、貯蓄がまだ十分でなく、病気やケガの自己負担を貯蓄だけでまかなうのが難しい場合に候補になります。ただし、若いうちから全員に必須というわけではありません。

日本の公的医療保険では、70歳未満の医療費の窓口負担は原則3割です。

さらに高額療養費制度によって、公的医療保険が適用される医療費の自己負担額には、1か月ごとに所得に応じた上限が設けられています。

民間の医療保険が必要かどうかは、貯蓄の額、勤務先の医療費補助などの保障、公的保障を活用しても不足する費用があるかで判断します。また、女性は妊娠を考え始めた時期に医療保障を見直しておくことも大切です。

就業不能保険：働けなくなったときの備え

就業不能保険は、病気やケガで収入が減ったときに備える保険です。入院や医師の指示による在宅療養など、保険会社が定める状態が一定期間続くと給付金を受け取れます。

会社員などは、健康保険や勤務先の保障で不足する保障を考えて加入します。

一方、自営業やフリーランスが加入する国民健康保険には原則として傷病手当金がないため、会社員より給付額を高く設定することも選択肢の一つです。

加入時は給付の対象となる状態に加え、支払いが始まるまでの期間も確認します。その間の生活費を貯蓄でまかなえるかも、保障を考えるうえで重要です。

よくある質問

生命保険を若いうちに検討する際、特に迷いやすい疑問にまとめて回答します。

保険は若いうちから入るとお得というのは本当ですか？

何を指して「お得」とするかによって結論が変わります。主な観点ごとの有利・不利は次のとおりです。

月額の安さや加入のしやすさは有利に働きやすい一方、総額や途中解約の面では不利になる可能性もあります。

20代が最低限入っておくべき保険はありますか？

20代の全員に共通して必要な保険はありません。何に備えるべきかは、生活を支える家族の有無で変わります。

独身で扶養家族がいない場合は、大きな死亡保障よりも、病気やケガの医療費、働けなくなった場合の生活費への備えを優先して確認するとよいでしょう。

配偶者や子どもの生活を支えている場合は、自分に万一のことがあった後の生活費や教育費を考え、死亡保障の必要性を確認します。

いずれの場合も、公的保障・勤務先の保障・貯蓄でまかなえない部分を民間の保険で補うという順序で考えると、保障をかけすぎずに済みます。

男性と女性で加入するタイミングは違いますか？

基本的な考え方は男女とも同じで、就職・結婚・出産などのライフイベントが加入を考える目安になります。

違いが出やすいのは、ライフイベントごとに確認する保障の中身です。

女性は妊娠後に医療保険へ申し込むと条件が付く場合があるため、子どもを考え始めた時期に医療保障を確認しておくと安心です。

家計を主に支えている側は、性別にかかわらず、結婚や出産の時点で死亡保障の必要性が高まりやすくなります。

性別だけで一律に決めず、自分が家計の中でどの役割を担っているかを基準に考えることが大切です。

若いうちに終身保険へ入るメリットはありますか？

あります。同じ条件なら加入年齢が低いほど月額保険料を抑えやすく、一生涯続く死亡保障を早くから確保できる点がメリットです。

一方で、終身保険は同じ保障額の定期保険と比べて保険料が高くなりやすい保険です。

一生涯の保障が必要か、収入が少ない時期でも無理なく払い続けられるかという点を基準に検討しましょう。

まとめ

若いうちの保険選びで大切なのは、今の生活に必要な保障を、無理なく払える保険料で持つことです。

何十年先までの家族構成や働き方を、今すべて見通す必要はありません。将来の予定が決まっていないときも、まずは今の生活で心配なことが出発点になります。

加入を迷う場合は、病気で働けなくなったときに支払いが心配な費用を一つ書き出してみてください。

費用と貯蓄額を記したメモは、保険の相談先に「何に備えたいか」を具体的に伝える材料にもなります。