生命保険にはどんな種類がある？保障目的ごとの特徴と選ぶときのポイント

生命保険のイメージとしては、「死んだときに保険金を受け取れるもの」というのが一般的ではないでしょうか。

実際の生命保険は、死亡に備えるものだけでなく、病気・ケガ、介護、就業不能、老後資金、教育費などに対応するさまざまな種類があります。

詳しく種類を調べると、「結局どれを選べばいいのか」と迷う方も少なくありません。種類を覚えることよりも、自分に必要な保障と不要な保障を切り分ける視点を持つことが大切です。

保険選びで最初に押さえたいのは、保険の名前だけで選ぶのではなく、「何に備えるか」「いつまで必要か」「いくら必要か」で候補を絞ることです。

この記事では、生命保険の基本的な分類から主な種類ごとの特徴、保険を選ぶときに確認したいポイントまで解説します。

生命保険の種類とは？

さまざまな種類がある生命保険ですが、分け方としては次のような方法があります。

• 3つの基本型：死亡保険・生存保険・生死混合保険
• 保険業法上の区分：第一分野・第三分野（第二分野は損害保険）
• 商品の仕組み別：定期保険・終身保険・養老保険など

分類方法を知ることで、生命保険で備えられるリスク範囲を理解しやすくなります。

3つの基本型：死亡保険・生存保険・生死混合保険

生命保険の3つの基本型とは、保険金の受取条件を基準にした分け方です。

生命保険の商品は、これら3つの基本型を単独または組み合わせて設計されています。

「万一の死亡に備えたい場合は死亡保険」「老後など将来の資金を準備したい場合は生存保険」というように、目的に応じた受取条件で保険を選ぶことが大切です。

参照：一般社団法人生命保険協会｜生命保険の基礎知識 STEP. 5 生命保険の基本型・構成

保険業法上の区分：第一分野・第三分野保険

保険業法上の保険の区分をもとに、「第一分野」「第二分野」「第三分野」に整理する分け方もあります。

これらの分類は、主に保険会社が取り扱える保険の範囲を区分するために用いられています。

第一分野は生命保険会社、第二分野は損害保険会社が取り扱うことになっており、同一の保険会社が両方を引き受けることはできません。

一方、第三分野の保険は生命保険会社・損害保険会社の双方が取り扱えます。法令上の第一分野（生命保険）とは別ですが、病気・けが・介護など人に関する保障を扱うため、一般的には生命保険と同じくくりで扱われます。

商品の仕組み別：定期保険・終身保険・養老保険など

保険会社の商品名などでよく用いられるのが、商品の仕組みに応じた保険の種類です。保障期間や保険金の支払条件などによって分類できます。

たとえば、定期保険・終身保険・養老保険の3つは次のように整理できます。

「保障が一定期間か一生涯か」「死亡時だけでなく満期生存時にも給付はあるか」など、商品の特徴によって名付けられた分類です。

保険加入の目的がはっきりしており、「いつまで・どのような場合に保障が必要か」が決まっていれば、こうした商品の仕組みから自分に合う保険の種類を検討できます。

主な生命保険の種類一覧表

生命保険を商品の仕組み別で見た場合、先述した定期保険・終身保険・養老保険を含めてさまざまな種類があります。

主な保障内容や保障期間、保険金・給付金の受け取り方などを一覧で比較すると、種類ごとの違いは次のとおりです。

※解約返戻金：解約時に保険会社から払い戻されるお金。積立金の一部が返ってくる。

一覧で見ると、保険の種類ごとの違いは「何に備えるか」だけでなく、保障期間や受け取り方にも表れることがわかります。

必要な保障に応じて、それぞれの保険がどのようなリスクや資金需要に対応するのかを確認することが大切です。

死亡に備える生命保険の種類

死亡に備える生命保険は、次の5つが挙げられます。

• 定期保険
• 終身保険
• 養老保険
• 変額保険
• 収入保障保険

死亡に備える生命保険を選ぶ際は、保障が必要な期間、保険金の受け取り方、満期時の保障や資産運用の有無などを確認することがポイントになります。

定期保険｜一定期間の死亡保障を確保する

定期保険は、10年・20年といった年数や「60歳まで」などの年齢で保険期間が決まっている死亡保険です。

期間中に被保険者が亡くなった場合に死亡保険金が支払われ、期間が終われば保障もなくなります。

同じ金額の死亡保障であれば、終身保険より保険料を抑えやすい傾向があります。

子どもが小さい時期など、限られた期間に大きな保障を確保したい場合に使われることが多い保険です。

更新型の定期保険の場合、保険期間が終わると同じ保障内容で契約を続けることも可能です。ただし、保険料は更新時の年齢で計算し直されるため、変動する可能性があります。

終身保険｜死亡保障が一生涯続く

終身保険は、被保険者が亡くなるまで死亡保障が続く保険です。

定期保険のように保険期間の満了がなく、契約を継続している限り、何歳で亡くなっても死亡保険金が支払われます。

一生涯にわたって保障を確保できるため、葬儀費用などの死後の整理資金や、相続時に残す資金の準備にも利用される保険です。同じ死亡保険金額で比べると、一定期間だけ保障する定期保険より保険料は高くなる傾向があります。

保険料の払い方には、一定の年齢や期間までに払い終える「有期払」と、一生涯払い続ける「終身払」などがあります。

解約時に解約返戻金を受け取れる商品も多く、死亡保障とあわせて資金準備の性格を持つ点も特徴です。

養老保険｜死亡保障と満期保険金を組み合わせた保険

養老保険は、保険期間中に亡くなった場合は死亡保険金、満期まで生存した場合は満期保険金を受け取れる生死混合保険です。

どちらの場合でも保険金を受け取れるため、死亡保障と資金準備の両方を準備したい場合に向いています。

一方、満期保険金を準備する分も保険料に含まれるため、同じ死亡保障額の定期保険と比べると保険料は高めです。

死亡保障と将来の資金準備を両立できる反面、満期まで継続して保険料を負担できるか確認することが重要です。

変額保険｜運用実績で保険金が変動する保険

変額保険は、保険料の一部を株式や債券などで運用し、その運用実績に応じて保険金額や解約返戻金額が変わる保険です。保険期間が一定の有期型と、一生涯続く終身型があります。

死亡保険金や高度障害保険金には基本保険金額の最低保証があり、運用実績が悪化しても基本保険金額を下回りません。

一方、解約返戻金や有期型の満期保険金には最低保証がなく、払込保険料の総額を下回る場合があります。

死亡保障を確保しながら資産運用も行う仕組みですが、運用による損益は契約者が負うため、株価や金利などの市場リスクに注意が必要です。

収入保障保険｜死亡保険金を年金形式で受け取る

収入保障保険は定期保険の一種で、被保険者が亡くなった場合に、保険期間の満了まで毎月一定額などを年金形式で受け取る保険です。

商品によっては一括での受け取りも可能ですが、年金形式より総受取額が少なくなる場合があります。受取方法による金額の違いは、契約前に確認が必要です。

亡くなった時期が遅いほど受取期間は短くなり、原則として受取総額も少なくなります。

ただし、満期までの受取期間が最低保証に満たない場合は、最低保証分が支払われます。

病気・ケガ・介護・働けない期間に備える保険の種類

病気・ケガ・介護・就業不能に備える保険は、次の5つが挙げられます。

• 医療保険
• がん保険
• 特定疾病保障保険
• 介護保険
• 就業不能保険

これらの保険を選ぶ際は、どの病気や状態が保障対象になるか、給付を受けられる条件、保障期間、給付金の受け取り方などを確認することが重要です。

医療保険｜入院・手術などに備える

医療保険は、病気やケガで入院や手術をした場合に給付金を受け取れる保険です。

保障の中心は、入院日数に応じて支払われる入院給付金と、所定の手術を受けた際の手術給付金です。

商品によっては、通院や先進医療などの保障を追加できます。

日本には公的医療保険があるため、自己負担分の医療費や差額ベッド代、入院中の収入減などにどこまで備えるかが、医療保険を選ぶときのポイントとなります。

がん保険｜がんの診断や治療に備える

がん保険は、保障の対象をがんに絞った保険です。

主な保障には、がんと診断されたときに受け取る診断一時金、入院・手術の給付金、通院や抗がん剤治療などの給付金があります。

どの保障を組み合わせるかは商品によって異なります。入院・手術が中心の商品もあれば、診断一時金や通院治療を手厚くした商品もあり、保障内容の確認が欠かせません。

また、多くのがん保険には、契約してから保障が始まるまで一定の待機期間が設けられています。

期間の長さや、待機期間中に診断された場合の扱いは商品ごとに異なるため、こちらも加入前の確認が大切です。

特定疾病保障保険｜三大疾病など所定の疾病に備える

特定疾病保障保険は、がん・心疾患・脳血管疾患のいわゆる三大疾病など、商品で定められた疾病・状態に該当した場合に保険金を受け取れる保険です。

指定された疾病・状態に該当すれば、生存中にまとまった保険金を受け取れます。

ただし、支払条件が商品によって大きく異なる点に注意が必要です。心疾患や脳血管疾患では「所定の手術を受けた」「一定日数以上の入院をした」など、症状や治療内容の条件が付く場合があります。

なお、特定疾病保険金を受け取らないまま死亡や高度障害状態になった場合は、その原因が特定疾病ではなくても死亡保険金（または高度障害保険金）が支払われます。

介護保険｜所定の介護状態になった場合に給付を受ける

保険会社が扱う介護保険は、所定の要介護状態になった場合に給付金を受け取れる保険です。

受取方法には、まとまった金額を一度に受け取る一時金型と、毎年一定額を受け取る年金型があり、両方を組み合わせた商品もあります。

給付金は、介護サービスの自己負担分や住宅改修、介護用品の購入など、介護に伴うさまざまな費用に充てられます。公的介護保険だけでは補えない支出に備える役割を持つ保険です。

給付条件は商品によって異なり、公的介護保険の要介護認定（要介護2以上など）と連動する商品もあれば、保険会社独自の基準を設ける商品もあります。

関連商品として、認知症と診断された場合などに給付を受けられる認知症保険もあります。

就業不能保険｜長期間働けない場合の収入減に備える

就業不能保険は、病気やケガで働けなくなったときに、月額の給付金などを受け取れる保険です。

医療保険が入院や手術といった医療費への備えであるのに対し、就業不能保険は働けないことによる収入減への備えという点で役割が異なります。

たとえば、入院を終えて自宅療養に移った後も、すぐに仕事へ復帰できるとは限りません。治療が長引けば、その間の給与や事業収入が減る可能性があり、こうした「医療費ではなく、働けないことによる収入減」に備えられます。

ただし、給付条件を入院や医師の指示による在宅療養に限る商品もあります。

また、給付が始まるまでの免責期間（60日など）や、うつ病などの精神疾患を保障対象に含むかどうかも商品ごとに違うため、支払条件を比べて選ぶことが大切です。

老後資金や教育費を準備する保険の種類

生命保険のなかには、老後資金や教育費に備えるタイプもあります。

• 個人年金保険
• 学資保険

所定の時点まで生存していることを条件に、年金や祝い金などを受け取る仕組みです。死亡や病気に備えることより、将来の資金を計画的に準備することが主目的となります。

個人年金保険｜老後資金を年金形式で受け取る

個人年金保険は、払い込んだ保険料を原資に、契約時に決めた年齢などから年金形式で受け取る保険です。

60歳や65歳などから受け取りを始める設計が多く、公的年金に上乗せする老後資金づくりに利用されます。

受け取り方は、主に次の3つに分かれます。

長生きに備える目的なら終身年金、受取総額の見通しを立てたいなら確定年金というように、何を重視するかで適した受取方法が変わります。

また、積立金の運用方法も商品によって異なり、円建てで受取額があらかじめ決まっている場合もあれば、外貨建てや変額型で受取額が変動する商品もあります。

学資保険｜子どもの進学時期などに合わせて教育資金を準備する

学資保険は、子どもの入学や進学の時期に合わせて祝い金や満期保険金を受け取り、教育資金を積立で準備する保険です。

小学校・中学校・高校の入学時に祝い金を受け取るタイプや、大学入学前後にまとめて満期保険金を受け取るタイプがあります。

学資保険の多くには、契約者が亡くなった場合や所定の高度障害状態になった場合に、以後の保険料の払い込みが免除される仕組みがあります。払込免除後も、祝い金や満期保険金は予定どおり受取可能です。

払い込んだ保険料に対する受取総額の割合（返戻率）は、子どもの年齢、払込期間、受け取り方などの契約条件や商品によって異なります。

途中で解約すると、解約返戻金が払込保険料の合計を下回る場合があるため、払込期間中に保険料を継続して負担できるか確認することが大切です。

生命保険を選ぶときの5つのポイント

生命保険の種類ごとの違いがわかっても、どれが自分に合うかは家族構成や収入、すでにある備えによって変わります。

ここでは、一覧表や各保険の解説で確認した「保障期間」「支払条件」「受取方法」を、自分の状況と照らし合わせるための5つの判断基準を紹介します。

①何に備えるための保険かを決める

生命保険選びの出発点は、保険で備えたいリスクや資金の目的をはっきりさせることです。

死亡に備えたいのか、病気・ケガに備えたいのかなど、保険に入る目的を先に整理します。

目的が決まれば、候補となる保険の種類も絞られます。

たとえば、家族の生活費を残したいなら定期保険や収入保障保険が候補になり、子どもの進学費用を準備したいなら学資保険が候補です。

②必要な保障額を確認する

必要な保障額は、将来必要になる支出から、公的保障・貯蓄・今後見込まれる収入などを差し引いた不足分として考えます。

支出の総額をそのまま保険で用意しようとすると、保障が過大になり保険料の無駄も大きくなります。

差し引く公的保障は目的に応じて変わり、たとえば死亡保障であれば遺族年金、医療保障であれば高額療養費制度を含む公的医療保険が主な対象です。

不足額は、家族構成や収入、保有資産などによって大きく変わるため、自分と家族の状況で数字で確認することが大切です。

③いつまで保障が必要かを確認する

保障が必要な期間は、「子どもが独立するまで」「住宅ローンを返し終えるまで」「一生涯」など、備えたいリスクが続く期間から考えます。

一定期間で足りるのか、一生涯必要なのかによって、一覧表の「保障期間」から候補となる保険が変わります。

あわせて、保険料を払う「払込期間」と、保障を受けられる「保険期間」は異なる点も注意しましょう。

たとえば、終身保険でも、保険料を60歳までに払い終えて保障は一生涯続く設計があります。

保険期間が同じでも払込期間が短いほど1回あたりの保険料は高くなるため、両方をセットで確認する必要があります。

④保険料を継続して負担できるか確認する

一般的に、保障を手厚くしたり保障期間を長くしたりすると保険料も上がります。

必要保障額と保障期間を決めたら、その保険料を長期にわたって払い続けられるかを家計と照らし合わせて確認しましょう。

生命保険は数十年単位で続く契約も多く、加入時に払える金額でも、教育費や住宅ローンの負担が重なる時期には家計を圧迫するかもしれません。

保障を増やすことだけを優先せず、将来の支出の変化も見込んだうえで無理のない保険料に収まっているかを確かめておくと安心です。

⑤すでにある保障と重複していないか確認する

新しく加入する保険だけでなく、現在受けられる保障も整理しておきましょう。

確認したいのは、すでに加入している生命保険や公的保障、勤務先の福利厚生、住宅ローンの団体信用生命保険などです。

団体信用生命保険は、住宅ローンの契約者が亡くなった場合などに残りのローンが返済される仕組みです。

住宅ローンを組んでいる場合、遺族の住居費はすでに一定程度カバーされているため、死亡保障の必要額は小さくなる可能性があります。

また、必要な保障はライフステージの変化によって変わることも重要です。

加入時に選んだ保障が今の状況に合っているか、結婚や出産、転職・退職などの節目ごとに見直すことをおすすめします。

よくある質問

生命保険の種類について、よくある疑問とその回答をまとめました。保険選びでは迷いや不安がつきものなので、それらを解消するためにご活用ください。

生命保険と医療保険の違いは？

生命保険は、死亡・生存・病気・ケガなど、人に関するさまざまなリスクに備える保険の総称として使われます。

医療保険はそのなかでも、病気やケガによる入院・手術などへの保障を目的とする保険です。

つまり、生命保険と医療保険は完全に別のものではなく、医療保険は生命保険のうち医療保障に特化した種類の一つと考えると関係がわかります。

定期保険と終身保険はどちらがいい？

どちらが優れているかは一律に決まりません。判断の基準になるのは、必要な保障期間、必要保障額、払える保険料、解約返戻金が必要かどうかの4点です。

子どもが独立するまでなど、期間を区切って大きな死亡保障を持ちたい場合は、定期保険が候補になります。

葬儀費用や相続への備えのように、何歳で亡くなっても必要な資金を残したいなら、終身保険が合いやすいでしょう。

幅広く備えたいなら、両方を組み合わせ、期間限定の大きな保障と一生涯の保障を分けて持つ方法もあります。

掛け捨て型と貯蓄性のある保険はどちらがいい？

保障を重視するのか、保障と資金準備を組み合わせたいのかによって選び方が変わります。どちらが得かではなく、保険に何を任せたいかで決めるとよいでしょう。

掛け捨て型は解約返戻金がない、または少ない分、同じ保障額でも保険料を抑えやすいのが特徴です。浮いた分を自分で貯蓄に回せます。

貯蓄性のある保険は、保障を持ちながら解約返戻金や満期保険金という形で資金の準備が可能です。

ただし同じ保障額なら保険料は高くなり、途中で解約すると受取額が払込額を下回ることもあります。

最低限入っておくべき生命保険はある？

誰にとっても「最低限これだけは必要」という生命保険はありません。

病気やケガには公的医療保険があり、遺族には遺族年金が支給される場合があるなど、まず公的保障で一定の備えができているためです。

たとえば、扶養する家族がいて貯蓄が少ない人は、死亡保障の必要性が高くなります。

一方、独身で十分な貯蓄がある人は、民間の死亡保障の必要性が低い場合もあります。

必要な保険は個別の状況で変わるため、ただ「おすすめの保険」から選ぶのではなく、家族構成や貯蓄などの資産状況、公的保障の不足部分などを先に確かめることが大切です。

年末調整の「一般」「介護医療」「個人年金」は何が違う？

年末調整で記入する「一般」「介護医療」「個人年金」は、生命保険料控除の3つの区分です。

加入している保険の種類や契約内容によって、どの区分の控除を受けられるかが異なります。

生命保険料控除とは、一定の生命保険料を支払った場合に、その一部を所得から差し引ける制度です。

会社員は年末調整で申告することで、所得税や住民税の計算に反映されます。

どの区分に当たるかは、保障内容によって異なります。商品名だけでは決まらないため、保険会社から届く生命保険料控除証明書に書かれた区分を記入しましょう。

まとめ

生命保険は、「どの商品が一番よいか」ではなく、「何に備える必要があるか」から考えることが大切です。

必要な保障は、家族構成や貯蓄、公的保障、ライフステージによって変わります。

すべてのリスクを民間の保険だけでカバーする必要はありません。すでにある貯蓄や公的保障を確認すれば、保険で補うべき不足分が見えてきます。

種類の多さに迷ったときは、死亡・病気・介護・就業不能・老後・教育費のうち、家計への影響が大きいものから確認するのが一つの方法です。

そのうえで必要な保障額と期間を決めると、生命保険を「不足を補うための手段」として考えられます。