スポーツでの怪我のリスクと医療費軽減方法!医療保険や傷害保険の違いとは

スポーツ中の怪我による治療費軽減方法!医療保険と傷害保険の違いと向いている人を解説

スポーツでの怪我のリスクと医療費軽減方法!医療保険や傷害保険の違いとは

医療保険

スポーツをする際、どれだけ気を付けていても怪我をするリスクはあります。

怪我をしないように注意することも重要ですが、怪我をしたときの備えを充実させておくことも大切です。

医療保険や傷害保険などを活用し、スポーツ中の万が一の怪我にしっかりと備えておきましょう。

本記事では、スポーツによる怪我のリスクや医療保険・傷害保険の保障(補償)範囲の違い、医療保険加入時の注意点について解説します。

ぜひ本記事を参考に最適な保険を選び、スポーツ中の怪我のリスクに備えましょう。

高橋朋成

年金アドバイザー / EQプロファイラー / 2級ファイナンシャルプランニング技能士

この記事の監修担当者:株式会社クロックアップ 代表取締役 高橋朋成

20年以上にわたり外資系生保や損保系生保などで、販売現場での営業スタッフの採用や実践を活かした生保販売や育成手法に携わった経験を損保代理店向けに特化してアレンジし2013年に株式会社クロックアップを設立。

業務内容は損保代理店の
専属コンシェルジュとして
① 保険営業職の人材紹介、マッチングサポート
② 損保営業マン向け生保クロスセル研修
③ 代理店M&Aマッチングサポート等
を行っている。

スポーツによる怪我のリスクとは?

スポーツによる怪我のリスクとは?

スポーツによる怪我のリスクとして、以下のようなケースが想定されます。

  • 他者との接触で骨折をした
  • 走っているときに足を捻挫した
  • 転倒による擦り傷で出血した
  • ボールをキャッチしたときに突き指をした

スポーツをする場合、日常生活を普通に送る場合と比べて怪我のリスクが高まります。

頻繁に通院や入院、手術をする可能性もあるため、高額な医療費がかかってしまうかもしれません。

スポーツを趣味にしている方は医療保険や傷害保険などで備えておくことが重要です。

医療保険・傷害保険の保障(補償)範囲の違いを比較

スポーツ中の怪我に備える保険には、医療保険と傷害保険の2つがあります。

2つの保険は保障(補償)の範囲や加入条件などに違いがあるため、どちらが自分に適しているか見極めることが重要です。

ここでは医療保険と傷害保険の特徴を解説していきます。

医療費の保障と健康管理用の医療保険

医療費の保障と健康管理用の医療保険

医療保険は、医療費全般の保障を主な目的とした保険です。

事故による怪我だけでなく病気も保障の対象となっているため、リスクに対して幅広く対応していることが特徴です。

医療保険は基本的に、怪我や病気による入院・手術をした場合に給付金が支給されます。

特約を上乗せすれば通院治療も補償の対象となりますが、その場合も「退院後の通院」が条件です。

スポーツで骨折をした場合でも、入院や手術をせずに通院だけで治療する場合は医療保険から給付金は受け取れないことを頭に入れておきましょう。

また、医療保険は加入の申し込みをする際に健康状態の告知を行う必要があります。

告知によって健康状態が悪いと判断された場合は医療保険に加入できない点も注意が必要です。

スポーツ中の怪我だけでなく、病気による入院や手術に幅広く対応したい場合は医療保険がおすすめです。

傷害保険!怪我や事故による経済的なリスクをカバー

傷害保険!怪我や事故による経済的なリスクをカバー

傷害保険は、事故による怪我に対して補償する保険商品です。

医療保険とは違い、病気を治療するための入院・手術などは補償の対象となりません。

傷害保険は通院のみの治療であっても給付金が支払われます

入院や手術を伴わない怪我であっても補償の対象となる点が医療保険との大きな違いです。

また、傷害保険は加入時に健康状態の告知をする必要がありません。

持病や健康状態によって医療保険に加入できなかった人でも、傷害保険には加入することができます。

スポーツ中の怪我によるリスクのみを補償したい場合は傷害保険がおすすめです。

医療保険による医療費軽減のための保障内容と注意点

スポーツ中の怪我に備えるために医療保険に加入する際、以下の3つの点に注意が必要です。

  • 自己負担額の確認
  • 事故やケガに対する補償条件
  • 保険の制約と除外事項

それぞれのポイントを解説していきます。

自己負担額の確認

自己負担額の確認

医療保険や傷害保険は、怪我などの治療費の自己負担額をカバーする役割の保険商品です。

そのため、まずは自己負担額がどれくらいになるのかを把握した上で加入すべきかどうかを判断しましょう。

日本は公的医療保険制度が充実しており、医療費の自己負担額は原則として3割となります

さらに自己負担額が一定額を上回った場合に超えた部分が還付される「高額療養費制度」も設けられています。

つまり、公的医療保険制度によってある程度は自己負担額を抑えられているということです。

この自己負担額を把握していないと、必要以上に保障(補償)を備えて無駄な保険料を支払ってしまう恐れがあります。

まずは自己負担額を確認し、医療保険・傷害保険でどの程度保障(補償)を備えるか検討しましょう。

事故やケガに対する保障(補償)条件

事故やケガに対する保障(補償)条件

スポーツ中の事故やケガに対しての補償条件も事前に確認しておきましょう。

すでにご紹介した通り、医療保険と傷害保険では保障(補償)の範囲が異なります。

医療保険の場合は、ケガをして入院・手術をした際の保障は受けられますが、原則として通院保障はありません。

一方の傷害保険では、ケガによる入院・手術だけでなく通院も補償の対象となりますが、病気は補償の対象外です。

あらかじめ補償条件や範囲を確認し、どちらがスポーツ中のケガに備えられるか考えておくことが重要です。

場合によっては医療保険と傷害保険を組み合わせることも検討しましょう。

保険の制約と除外事項

保険の制約と除外事項

医療保険や傷害保険はすべての怪我が給付金の支払い対象となるわけではありません。

事前に対象外となるケースを把握しておくことが重要です。

保険の対象外となる怪我として、主に以下のようなケースが挙げられます。

  • 急激ではないケガ(慢性的な腰痛など)
  • ケンカや自殺などの故意によるケガ
  • 無免許運転や飲酒運転などによるケガ

医療保険や傷害保険の対象となる怪我は、基本的に「急激かつ偶然な外来の事故」によるものだけです。

慢性的な怪我や故意による怪我などは対象とならないため事前に確認しておきましょう。

スポーツで怪我をした場合の報告と申請手続き

スポーツで怪我をした場合の報告と申請手続き

保険期間中にスポーツで怪我をした場合、以下の流れで給付金の請求手続きを進めるのが一般的です。

  • 怪我の連絡をサポートセンターまたは契約した代理店に連絡する
  • 請求手続きに必要な書類が送付される
  • 必要書類を準備した上で提出する
  • 保険会社が書類を確認する
  • 保険金・給付金が支払われる

提出する必要書類には、治療費の領収書や診察券のコピー、保険会社所定の診断書などが必要となります。

ただし保険会社によって必要書類の内容や請求手続きの流れが異なる場合があるため、事前によく確認しておきましょう。

まとめ:ケガは完全に防げない

まとめ:ケガは完全に防げない

スポーツ中は怪我のリスクが高く、どれだけ気を付けていても完全に防ぐことはできません

だからこそスポーツを楽しむ際には、医療保険や傷害保険などに加入してリスクに備えることが重要です。

医療保険と傷害保険は保障(補償)の範囲や加入時の条件などに違いがあります。

それぞれの違いを把握した上で、最適な保険プランを設計しましょう。

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