医療保険に加入している場合、入院の際にもらえる日額給付金の額を選ぶことができます。
多くの保険会社では5000円と10000円が設定されており、どちらにすべきかを悩んでいる方も多いでしょう。
この記事では、医療保険の入院給付金額について以下のポイントを解説していきます。
- 日額5000円タイプ・10000円タイプのメリット・デメリット
- ケガや病気で入院した場合に利用できる公的制度
- 医療保険の日額給付金に迷ったらFPに相談
これから医療保険に加入しようと考えている方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。
医療保険の入院給付金は日額5000円と10000円どちらにすべき?
医療保険に加入しようと考えている場合、日額5000円と10000円のどちらのタイプにすべきかを悩む方も多いでしょう。
しかし、残念ながら「絶対にこっちの方がおすすめ」と断言することはできません。
なぜなら、入院時に必要な費用は人や収入、貯蓄の状況などが人によって異なるためです。
例えば、日額5000円タイプの医療保険でも十分にカバーできる人もいれば、10000円タイプでなければ医療費を支払えないという人もいるでしょう。
また、負担できる保険料の金額も人によって異なるため、一概にどちらが良いとは言い切れません。
日額5000円と10000円のタイプを選ぶ際には、それぞれのメリット・デメリットや利用できる公的制度の内容を把握し、ご自身にぴったりの医療保険を選ぶことが大切です。
日額5000円タイプのメリット・デメリット
まずは、各タイプのメリットとデメリットを確認していきましょう。
入院給付金を日額5000円もらえる医療保険は、以下のようなメリットとデメリットがあります。
- メリット:保険料を抑えられる
- デメリット:保障が手薄になる
医療保険に加入する前にそれぞれ確認しておきましょう。
メリット:保険料を抑えられる
入院給付金5000円タイプの医療保険は、10000円の場合と比べて保険料が安いことが特徴です。
そのため、毎月の負担を軽減しながら入院保障を準備しておくことができます。
例えば、しっかりと貯蓄をしている方や会社の福利厚生が手厚い方は、5000円の入院保障で十分な可能性もあります。
月々支払う保険料負担を軽減できる点は、日額5000円タイプのメリットです。
デメリット:保障が手薄になる
入院給付金5000円タイプのデメリットとしては、入院時にかかる費用をカバーできない可能性がある点が挙げられます。
例えば入院が長期化したり、個室を選んで差額ベッド代が高額となったりした場合、日数あたり5000円だけでは足りない可能性があることに注意しましょう。
もし、日額5000円タイプの保障を充実させたい場合は、特約などを付加するのも一つの手です。
保険料は高くなりますが、治療費が高額になりやすい先進医療などに特化した保障を受けることができます。
入院給付金以外の保障も視野に入れながら選びましょう。
日額10000円タイプのメリット・デメリット
入院給付金を日額10000円もらえるタイプの医療保険は、以下のようなメリット・デメリットがあります。
- メリット:自己負担額をしっかりカバーできる
- デメリット:保険料が割高になる
5000円タイプと比較しながら、どちらが適しているかを検討してみてください。
メリット:自己負担額をしっかりカバーできる
入院給付金5000円のタイプと比べると、10000円タイプは入院にかかる費用をしっかりとカバーすることが可能です
特に入院が長期化した場合、「貯蓄が無くなってしまうのではないか」という不安を抱くことなく、安心して治療に専念することができます。
また、医療保険によっては手術給付金の額を入院給付金額をもとに決定する商品があります。
例えば、手術給付金が「手術の種類に応じて入院給付金の5倍・10倍・20倍」などと設定されている場合。
5000円タイプより10000円タイプの方が、多くの手術給付金が支給されます。
充実した医療保障を受けられる点が、入院給付金10000円タイプのメリットです。
デメリット:保険料が割高になる
入院給付金10000円タイプの医療保険の場合、手厚い保障が受けられる分だけ保険料が高くなります。
多くの医療保険が掛け捨てタイプであるため、支払った保険料が高すぎると負担と保障が釣り合わない可能性が出てくることに注意が必要です。
ケガや病気の備えは大切ですが、あくまで医療保険は万が一に備えた保障です。
日常生活に影響が出ない範囲で入院保障を準備しておきましょう。
ケガや病気で入院した場合に使える公的制度
医療保険の入院給付金を5000円と10000円のどちらに設定するか決めるためには、利用できる公的制度の内容を把握しておく必要があります。
ここでは、ケガや病気で入院した場合に使える公的制度を解説していきます。
公的医療保険
日本は国民皆保険制度が採られているため、すべての人が公的医療保険制度に加入しています。
会社員や公務員が加入する「被用者保険」や、フリーランス・自営業者が加入する「国民健康保険」が公的医療保険に該当します。
公的医療保険制度では、手術費用や検査費用、薬の費用などが保険適用の対象となり、医療窓口での自己負担割合は原則として3割で済みます。
一方で、先進医療にかかった費用や入院時の差額ベッド代、食費などは公的制度の対象となりません。
医療保険の入院給付金額を決める際には、公的医療保険制度の適用範囲を把握しておきましょう。
高額療養費制度
公的医療保険制度が適用される治療費については、高額療養費制度を利用することもできます。
1ヶ月の間(毎月1日〜末日)に支払った医療費の自己負担額が限度額を上回った場合、超えた金額が払い戻される制度です。
自己負担限度額は収入に応じて設定されており、医療費の負担が大きくなり過ぎないように工夫されています。
1ヶ月間で高額な医療費を負担することとなった場合は、高額療養費制度が使えないか厚生労働省のホームページなどで確認してみましょう。
公的制度や貯蓄をもとに適切な医療保険に加入しよう
医療保険の入院給付金額を5000円と10000円のどちらにするか検討するときは、ここまでご紹介してきた公的制度の内容とご自身の貯蓄をもとに考えましょう。
公的医療保険制度や高額療養費制度によって、治療費や薬代などの自己負担は軽減されます。
自己負担分を貯蓄で十分にカバーできるのであれば、入院給付金は5000円で良いでしょう。
ただし、入院時の差額ベッド代や食費、先進医療にかかる費用は公的制度の対象とならず、全額自己負担となります。
「現在の貯蓄状況ではカバーしきれない」という場合は、入院給付金10000円タイプの医療保険を選ぶべきでしょう。
利用できる公的制度の内容とご自身の貯蓄状況をもとに、5000円と10000円のどちらのタイプを選ぶかじっくり検討しましょう。
医療保険で悩んだらFPへの相談を検討しよう
「入院給付金を5000円と10000円のどちらにするか迷っている」「すでに加入している医療保険を見直したい」という方は、保険相談窓口の利用を検討しましょう。
保険相談窓口には、お金の専門家であるファイナンシャルプランナー(FP)が在籍しており、保険プランのアドバイスをもらうことができます。
今後のライフプランをもとに、医療保険だけでなく生命保険やがん保険、貯蓄や投資などさまざまな観点から助言してくれます。
加えて、公的制度を踏まえて入院給付金をどれくらいに設定するのかも相談できるため、ご自身に最適な保険プランを決めることができます。
医療保険やお金のことでお悩みの方は、一度保険相談窓口でFPに相談してみてはいかがでしょうか。
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まとめ
この記事では、入院給付金5000円と10000円のメリット・デメリットや使える公的制度を解説してきました。
入院給付金を設定する際には、公的制度で保障される内容や貯蓄の状況を踏まえて決定することが大切です。
本記事でご紹介した入院給付金の選び方を参考に、ご自身にぴったりの医療保険を探してみてください。