医療保険
通院のみの医療保険は存在しない?その理由と昨今の医療方針の変遷を解説

通院のみの医療保険が存在しない理由

通院のみの医療保険は存在しない?その理由と昨今の医療方針の変遷を解説

近年は入院日数が短期化し、通院治療がより一般的となってきています。そのため、入院・手術時の給付をメインとしている医療保険ではなく、通院治療のみに保障を限定した医療保険に加入したいと考える人もいるでしょう。

しかし、結論からお伝えすると通院給付だけを保障する医療保険は残念ながらありません。今回は、通院のみの医療保険が存在しない理由について、最新の医療事情などを踏まえた上で解説します。

入院や手術よりも、通院で治療する機会がますます多くなっています。通院費用への備えを検討する際には、ぜひ本記事を参考にしてください。

高橋朋成

年金アドバイザー / EQプロファイラー / 2級ファイナンシャルプランニング技能士

この記事の監修担当者:株式会社クロックアップ 代表取締役 高橋朋成

20年以上にわたり外資系生保や損保系生保などで、販売現場での営業スタッフの採用や実践を活かした生保販売や育成手法に携わった経験を損保代理店向けに特化してアレンジし2013年に株式会社クロックアップを設立。

業務内容は損保代理店の
専属コンシェルジュとして
① 保険営業職の人材紹介、マッチングサポート
② 損保営業マン向け生保クロスセル研修
③ 代理店M&Aマッチングサポート等
を行っている。

通院のみを保障する医療保険は存在しない(2022年現在)

医療技術の高度化に伴い、従来の入院・手術ではなく通院による治療が主流となってきています。通院による治療が増えている昨今の状況を踏まえ、「通院のみを保障する医療保険に加入しておきたい」と考える人も少なくありません。

しかし、先述の通り2022年現在、通院給付のみに絞った医療保険は販売されていません。ここでは、まず医療保険の仕組みについて改めて確認しましょう。

入院・手術保障がベースで通院保障は特約扱い

そもそも医療保険は、入院や手術に対する保障がベースとなっており、これを主契約といいます。一方、通院に関する給付は主契約のオプションとして加入するため特約と呼ばれ、基本的な保障に付加する形で契約することが一般的です。

なお、通院保障には、給付金の支払い対象を入院前後の通院に限定しているケースがあります。つまり、通院に関連する給付金を受け取るためには入院が条件になっている場合を指します。

もしくは、入院の有無を問わず、通院した日数に応じて給付金が支払われる保障もあるため、通院保障の支払い条件については申し込み時に自分で詳細を確認しておくか、必要に応じて保険会社のお客さま相談窓口などに問い合わせましょう。

より詳しい通院保障の内容については、別記事「医療保険に通院保障は必要なのか?時代の変遷を考えよう」にて解説していますので、そちらをご覧ください。

最近では、がん治療においても通院による治療がますます主流になっています。従来は入院による治療がメインでしたが、薬物療法や放射線治療は通院(外来)で行われることが増え、重い病気やケガであっても通院治療の頻度は高まっていることがわかります。

「通院治療は入院や手術に比べて費用が安いから貯蓄で何とかなるだろう」と安易に考える人も多いものの、通院であっても毎回の医療費の他に交通費などが必要です。例えば、入院期間は短いものの、退院後の通院期間が長引けばある程度の費用が必要になってきます。

通院費用も、医療保険でカバーしておくことで、もしもの際にも安心して治療を受けることができます。

昨今の医療方針の変化-入院日数の減少-

医療技術は日々進化しており、これまでであれば数週間といった入院が必要であった治療も、短ければ数日で退院できるなど、入院日数は年を経るごとに短くなっています。

入院日数が短期化している反面、通院による治療は増えており、以下で入院日数や通院(外来)の変遷について解説します。

入院日数の推移

それぞれの患者の平均入院日数について解説します。生命保険文化センターによると、平成28年度の調査時の平均入院日数は19.1日※1だったのに対し、令和元年度の調査では15.7日※2で、数年間で平均入院日数が3日以上短縮されたことがわかります。

また、入院日数が5日未満という短期入院だった人の割合は、平成28年度は

17.5 %だったのに対し、令和元年度は20.9%と上昇しています。一方で、一般的に長期入院とされる61日以上の入院日数の割合について確認すると、平成28年度の5.9%に対し、令和元年度は3.6%と減少しています。

これらのデータから、長期入院の割合は相対的に減少し、代わって5日以内の短期入院の割合が増えているため、結果として全体の入院日数は減少傾向にあることがわかります。

このことからも、医療保険に加入していたとしても入院保障として受け取ることができる金額は以前に比べると減っており、通院保障の重要性が相対的に高まっています

※1 令和元年度「生活保障に関する調査」
※2 平成28年度「生活保障に関する調査」

 

通院日数の現状

では、通院日数はどの程度なのでしょうか。ここでは厚生労働省による調査※3を引用した上で、外来患者数を通院と読み替えることで、入院ではなく通院による治療を選択している人の割合を把握します。

平成17年までの調査では入院患者と通院患者数がほぼ同数でしたが、平成20年の調査から外来患者数が入院患者数を上回っています。直近の平成29年の調査では入院患者数が12万人なのに対し、外来患者数は18万人となっており、治療が長期化することもあるがんであっても、通院を中心とした治療にシフトしていることがわかります。

※3 厚生労働省|患者調査の概況

通院のみを保障する医療保険が存在しないのはなぜ?

通院による治療にシフトしているにも関わらず、通院のみを保障する医療保険が存在しないのはなぜなのでしょうか。

この点を考える上では、医療費の内訳と保険料の2点がポイントといえます。通院給付に絞った医療保険が存在しない主な理由は以下の通りです。

入院費や手術費が医療費の大半を占めるから

医療費の内訳を考えたとき、やはり多くの部分を占めるのは入院費と手術費です。そのため、一般的な医療保険は入院・手術時にかかる費用をカバーすることを目的として商品が作られているといっても過言ではありません。

一方、通院治療は治療期間が長引けばそれなりに費用がかかるという特徴があるものの、入院・手術時の費用と比べるとそこまで高額にはなりません。つまり、「医療保険に加入する意義・意味」を考える上で、より大きな経済的負担が発生するであろう入院・手術時の備えを確保する重要性のほうが高く、通院に特化した医療保険は契約者にとって医療保険で備える必要性は低いと言わざるを得ません。

通院時の費用を請求する際も、請求額や支払額は入院・手術時の給付金よりも少額になることが予想され、契約者も「保険に加入していて良かった」と実感しにくいでしょう。

つまり、通院費用のみをカバーする医療保険は一見合理的な保険のように感じられるものの、契約者にとってのメリットがそこまで大きいとはいえないのが実情です。

保険料が高くなってしまうから

続いては、保険会社の立場から通院給付に特化した医療保険を販売しない理由を探ってみましょう。入院・手術のリスクと通院のリスクを比較した場合、リスク(給付金の支払いが生じる確率)は圧倒的に通院であることは周知の通りです。

保険料はリスク(給付金の支払いが生じる確率)に応じて算出されます。仮に通院給付に特化した医療保険を発売するとなると、契約者が給付金を請求する確率は非常に高いため、おのずと高い保険料を設定せざるを得ません。

プラン内容は通院給付に限定しているにも関わらず、保険料が高いとなると加入者数や契約数は非常に少数になることが予想され、商品の開発費用を考えると保険会社にもたらす収益は非常に少額です。

また、風邪や腹痛、頭痛など軽微な疾病で通院を繰り返した時でも契約者から請求されると、支払い事由に該当していれば保険会社は給付金を支払わなければなりません。

このように、過度な給付金の支払いを避けるためにも、保険会社は通院のみに特化した医療保険の販売を積極的に行っていません。保険会社側から考えた場合、収益性の面で通院保障のみの医療保険を開発・販売することは不可能ではないものの、今後も難しいといえるでしょう。

まとめ

今回は、通院給付に特化した医療保険が存在しない理由について、昨今の医療事情などを踏まえて解説しました。入院日数が短期化し、がんの抗がん剤治療など重い病気であっても通院による治療に徐々にシフトしているのが現状です。

しかし、通院給付に絞った医療保険は契約者のメリットも小さく、保険会社としても給付金の支払いリスク(給付金の支払いが生じる確率)が大きくなるため、商品の販売には未だ至っていません。

通院のみを保障する医療保険はないものの、頻回の通院や通院期間の長期化を考えると、通院時の備えを確保しておく必要性は非常に高いといえます。

医療保険に加入する際には特約として通院保障を付加し、昨今の医療事情を反映した内容に加入するようにしましょう。

当サイトでは、医療保険の正しい選び方を年代別に解説した記事をご用意しております。今回医療保険について調べたことを機に、ぜひあなたに合った医療保険の選び方もチェックしてみてください。

【年代別】失敗しない医療保険の選び方をプロのFPが徹底解説!