不妊治療に使える医療保険を徹底調査！公的助成金などの取組みも解説

「妊娠を希望しているのになかなか授からない…」と悩んでいませんか？

最近は不妊治療を受ける人も増えていますが、治療費が高額になることもあって不妊治療に踏み出せない人も少なくありません。

不妊治療は2022年4月から保険適用となった一方で、民間の医療保険による不妊治療の保障は限られた商品でしか受けることができません。

そこで今回は不妊治療に使える医療保険について解説します。

また、不妊治療を行う上で利用できる公的助成金や令和4年度の保険適用についても併せてご紹介しますので、不妊治療を検討している人はぜひこの記事を参考にしてください。

不妊治療は民間の医療保険の保障対象なのか？

結論からお伝えすると、不妊治療だけに特化した保険商品は販売されていません。

不妊治療を行った際に給付金を受け取ることができる保障はあるものの、いずれも不妊治療の保障を医療保障に付加した保険です。

そもそも医療保険は病気やケガによる入院・手術を対象とした保障であり、医療保険に加入している女性は多いでしょう。

この医療保険の上乗せとして、特定の不妊治療を行った際に給付金を受け取ることができる保障を追加することで不妊治療にも対応する保険になります。

不妊治療に対する保障の対象となる不妊治療は、主に体外受精と顕微授精です。

また、不妊治療は女性だけが原因でないことも多く、不妊の原因の約半分は男性に起因するものというデータもあります。

民間が販売している医療保険の中には、男性が不妊治療を受けた際にも給付金を受け取ることができる商品もあり、夫婦それぞれが不妊治療に対応した医療保険に加入しておくことは非常に重要といえるでしょう。

公的助成金の取組みをわかりやすく解説

不妊治療は多額のお金がかかるケースがあり、不妊に悩む人への支援事業として公的な助成金制度があります。

この公的制度では、体外受精と顕微授精を受ける人で、かつ治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦を対象としており、1回30万円が給付されます。

しかし、公的助成金の利用には所得制限が設けられており、妻の年齢によっては助成金を受けられる回数も制限されていました。

そのため、実態に即していないという声が上がっていたほか、不妊治療の保険適用を希望する人が多いことを受け、令和4年4月以降は体外受精や顕微授精を含む基本的な不妊治療は保険適用となりました。

この流れを受けて従来の助成金制度は廃止されましたが、市町村によっては助成金の申請期限を延長するなどの経過措置を講じているケースもあるため、助成金の申請漏れがないか今一度確認しておくと良いでしょう。

【令和4年4月から】不妊治療の保険適用について知っておこう！

高額になることもある不妊治療は、令和4年4月から保険適用となり、体外受精など基本治療は全て保険が適用されます。

不妊治療を受ける人の経済的な負担が大きく軽減される一方で、年齢や回数の要件があるなど注意すべき点もあります。

ここからは不妊治療の保険適用について解説します。

治療にかかる費用負担が3割に

保険適用になったことで、窓口での負担額が治療費（保険診療の治療費）の3割で済みます。

一般不妊治療と呼ばれるタイミング法や人工授精に加え、従来の特定不妊治療（生殖補助医療）を受けた場合は保険診療となります。

ただし、第三者の精子や卵子を用いた生殖補助医療は未だに保険の適用外となっている点には注意が必要です。

回数などの要件は助成金制度と同様

しかし、不妊治療が保険適用となったとはいえ、これまでの助成金制度と同じく年齢や回数に制限があります。

不妊治療が保険適用となる年齢は、治療開始時において女性が43歳未満であることが条件とされ、さらに回数の上限が1子ごとに6回もしくは3回と設定されています。

なお、過去に受け取った助成金の支給回数は、保険適用となる際の回数の計算には含めません。

不妊治療の保険適用については、利用前に詳細を確認し、年齢や回数の要件について理解を深めておきましょう。

不妊治療に使える医療保険には加入すべき？

妊娠を希望している人の中には不妊治療を始める人もいるでしょう。

できるだけ金銭的な負担を小さくすることで、出産時の費用や子育て費用を充実させることができます。

不妊治療が保険適用となったとはいえ、自己負担については民間の医療保険でカバーしておくと安心です。

さらに女性は男性よりも寿命が長く、年齢を重ねるにつれてさまざまな病気に罹患するリスクも高くなります。

特に乳がんや子宮頸がんといった女性特有の病気への備えは民間の医療保険でしっかりとしておきたいものです。

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不妊治療に使える医療保険一覧

不妊治療は、選択する治療方法次第では治療費が非常に高額になり、治療期間も長期にわたることがあるなど、心身の負担と共に金銭的な負担も大きくなりがちです。

その際には、不妊治療に使える医療保険に加入しておくことで金銭的な不安を和らげることができます。

不妊治療に使える医療保険は、主に以下の4商品です。

日本生命「ChouChou！」

従来の3代疾病保障と医療保障に加え、出産時や特定の不妊治療を受けた際に給付金をもらえるのが日本生命「ChouChou!（シュシュ）」です。

この商品は、特定不妊治療と呼ばれる体外受精と顕微授精において、採卵または胚移植を行った場合に給付金を受け取ることができます。

1回あたりの平均治療費は体外受精で約30万円、顕微授精で約40万円と言われているため、給付金によって力強く不妊治療をサポートしてくれます。

なお、この商品は出産した場合にも出産給付金を受け取ることができ、出産する人数に応じて給付金額が増えていくため、不妊治療と出産の双方に対応した保険といえます。

アクサ生命「スマート・ケア」

近年は入院が短期化しているものの、1～2週間程度の入院であっても自己負担額は意外と高額になることもあります。

アクサ生命「スマート・ケア」なら日帰り入院でも一時金を受け取れ、終身型の医療保険のため平均寿命が長い女性には最適な保険です。

もちろん不妊治療にも対応しており、妊娠を目的とした体外受精や顕微授精の治療過程で受けた採卵や胚移植、採精を対象として給付金を受け取れます。

この医療保険は男性の不妊治療にも対応しているため、夫婦揃って加入しておくと安心です。

他にも入院や手術といった基本的な保障に加え、女性特有の病気やガンによる上乗せ保障もあり、細かなニーズに対応できる保険となっています。

三井住友海上あいおい生命「新医療保険A（エース）プレミア」

三井住友海上あいおい生命「新医療保険A（エース）プレミア」は、入院や手術時の保障が対象となる医療保険に、特約を付加することで先進医療や不妊治療にも備えることが可能です。

特定不妊治療を受けると、採卵や胚移植の回数に応じて2.5万円、もしくは5万円を受け取ることができます。

さらに子宮がんや乳がんといった女性特有のがん罹患時にも診断給付金として50万円を受け取ることができるなど、女性をトータルにサポートしてくれる保険です。

はなさく生命「はなさく医療」

加入時から保険料は一切上がらず、約1,000種類の手術を何度でも保障しているのがはなさく生命「はなさく医療」です。

女性向けの保障も非常に充実しており、特定不妊治療を受けた際には入院給付日額の10倍を受け取ることができます。

また、出産時にはさまざまな理由で帝王切開になることも想定され、医療保険に加入しておくことで帝王切開時にも給付金を受け取ることができるため、不妊治療時だけでなく出産時にも役立つ医療保険をいえます。

なお、特定不妊治療に対する給付金は加入してから2年経過後を対象としていることを考慮すると、妊娠を希望している女性はできるだけ早く加入しておくことで不妊治療時の金銭的な負担を医療保険で和らげることができるでしょう。

まとめ

妊娠を希望しているのに子供を授からないと悩む人は少なくなく、不妊治療を受ける人は年々増加傾向にあります。

また、子供を授かるまで不妊治療を続ける人も多く、治療費の総額は高額になるため不妊治療の保険適用化は非常に画期的な制度改正ともいえます。

しかし、保険が適用されるとはいえ、少なからず自己負担が発生することを考えると、民間の医療保険で不妊治療に対する保障を確保しておくことは非常に大切です。

また、不妊治療だけでなく出産や女性ならではの病気に罹患した際にも手厚いサポートを受けることができるため、医療保険に加入する必要性は高いといえます。

今後、妊娠を希望している人は、不妊治療を受けた際に給付金を受け取ることができる医療保険に加入し、不妊治療を受けることになった場合の金銭的な負担を軽くすると良いでしょう。