医療保険を解約する際の注意点を紹介！契約中・加入前の人は必見

契約時は医療保険の内容に満足していたものの、徐々に「保険料が高い」といった理由で医療保険を解約することもあるでしょう。

しかし、健康状態によっては解約後に他社の医療保険に加入できないというケースもあり、医療保険の解約は慎重に行わなければなりません。

そこで、本記事では医療保険を解約する際の注意点を解説します。解約してから契約を元に戻すことはできませんので、後悔しないためにもさまざまな注意点を必ず確認しましょう。

医療保険を解約したいと思ったときに確認すべきこと

医療保険にはさまざまな商品があり、保障内容をよく確認した上で解約する必要があります。

医療保険の解約する前に、まずは以下の4つの項目について検討しましょう。

見直しができないか

例えば「保険料の支払いが厳しい」など、金銭的な負担を理由に医療保険を解約したい場合は、契約内容を見直すことができないか保険会社や担当者に相談しましょう。

見直しの相談は無料であることが多く、現状やニーズに合うプランを考えてくれますので積極的に利用しましょう。

例えば保障額を下げることで保険料を安くできますし、保険料の払込期間を終身にすることでも毎月の保険料を抑えることができます。

こういった見直し手続きを行うことで、契約を継続できる場合があります。

現在の保障内容を見直すことが可能か確認してみましょう。

請求すべき傷病の有無

医療保険は、生命保険と同様に、解約前に請求すべき事例がないか確認する必要があります。

「忙しくて2年前の入院の給付金を請求していなかった」というケースも多く、「忘れていた」「うっかりしていた」といった理由で給付金を請求することなく、医療保険を解約する人が少なくありません。

仮に解約すると、さかのぼって給付金を請求することはできませんので、未請求の入院・手術給付金の有無を必ず確認しましょう。

解約する際の3つの注意点

保険料を支払う必要がなくなるなど、金銭的な負担が不要になるメリットがある一方、やはり医療保険の解約にはデメリットとなりうる注意点がいくつかあります。

ここでは医療保険を解約する際の3つの注意点を解説します。

注意点1：解約すると契約が消滅する

注意点の1つ目として、医療保険をはじめ、保険商品は解約手続きを行うと契約が消滅してしまうという点があります。つまり、それまで確保していた保障がなくなってしまいます。

仮に医療保険を解約した直後に病気やケガで入院・手術をすることになっても、一度解約した保険契約を元に戻すことはできないため、入院・手術時の給付金を受け取ることができません。

体調が悪化している場合や、心配な持病がある場合はできるだけ医療保険を解約せず、いざというときに備えて医療保険を利用できるようにしておくと安心です。

注意点2：特約だけを残すことはできない

医療保険にはさまざまな商品があり、入院や手術時の保障以外にも、がんへの備えや女性特有の病気に関連した備えを確保できる内容が用意されています。

入院や手術時の保障を主契約と言い、医療保険の保障の基礎部分です。

一方、がんへの備えや女性特有の病気への備えは主契約部分に付加する、いわば「保障のオプション」部分であり、これを特約と言います。

契約者の多様なニーズに応えることができる特約を付加する人は多い一方、特約は主契約に付加する形でしか加入できないため、医療保険そのものを解約する場合は特約部分も解約することになります。

つまり、特約部分だけ残すことはできない点が解約時の注意点と言えます。

医療保険の特約部分に必要な保障がある場合は、保障内容の見直しを相談し、保障を継続することを心がけましょう。

注意点3：保障の空白期間が生じることも

医療保険を解約すると、先述のように保障が消滅します。仮に、医療保険の解約後に新たに医療保険の加入手続きを行うとしても、場合によっては保障の空白期間が生じる可能性がある点も解約時の注意点です。

保障の空白期間が生じると、その間の入院・手術については医療保険からの給付が受けられず、場合によっては多額の自己負担が発生する可能性があります。

医療保険は日常の入院や手術を保障する保険であるため、生命保険に比べて「保険を利用する頻度」も高いのが実情です。

そのため、解約後に新たな医療保険に加入するのではなく、解約前に新たな医療保険への加入手続きを済ませ、保障の空白期間を作らないよう工夫しましょう。

解約手続きの流れを3STEPで解説

保険会社やファイナンシャルプランナーに相談したものの、解約以外の方法が見つからなかったといった場合は、先述のように請求すべき傷病の有無を確認した上で解約手続きを行いましょう。

解約手続きの方法は保険会社によって異なるため、手続き方法の詳細を必ず確認する必要があります。

①担当者に連絡する

医療保険に加入する際に、保険会社や代理店の営業担当者から説明を受けて申し込み手続きを行った場合は、解約時も同一の担当者に連絡を取りましょう。

その後、営業担当者もしくは保険会社の本部から解約に必要な書類が送付されます。

保険ショップといった窓口から医療保険に加入した場合も、契約手続きを担当したプランナーに連絡を取りましょう。

連絡先がわからない場合には、保険証券に記載されている保険会社のコールセンターに電話することで担当者につないでもらえることもあります。

②書類に記入する

保険会社から送付された解約書類に必要事項を記入します。契約手続きや解約手続きは契約者本人が行わなければなりません。

また、解約する日付によって解約返戻金の金額が異なる可能性がありますので、書類に記入する日付は正しい記載が求められます。

保険会社の中には手元の保険証券や本人確認書類のコピーを添付しなければならない保険会社もあります。必要書類も併せて確認し、漏れのないよう書類を送付することも注意点の1つです。

③保険会社に提出する

記入した解約書類を保険会社宛に送付します。営業担当者に手渡すことで処理が進むこともあります。

一般的に、医療保険の解約手続きは書類を提出してから1週間程度で解約手続きが完了し、解約返戻金がある場合は後日、解約返戻金の詳細が記載された書類が届きますので必ず確認しましょう。

なお、今回は書類による解約手続き方法をご紹介しましたが、保険会社の契約者のマイページなどを通じてオンラインで解約手続きができる場合がありますので、できるだけ負担のない解約方法を担当者に確認しましょう。

【注意点】医療保険料控除の申請を忘れずに！

1月1日から12月31日までの1年間に支払った医療保険の保険料は、生命保険料控除のうち、介護医療保険料控除の対象です。

病気やケガといったもしもの事態に保険で備えながら、所得税や住民税の負担を軽くすることができる控除制度は積極的に利用したいものです。

しかし、医療保険を解約した場合でもそれまで払い込んだ保険料は控除の対象である点を知らない人も多いのが現状です。

ここでは医療保険料の控除を申請する際の注意点を2つ解説します。

注意点1：年末調整か確定申告が必要

介護医療保険料控除を含め、生命保険料控除を利用するためには年末調整か確定申告が必要です。

一般的に、会社員であれば確定申告は必要なく、年末調整で生命保険料控除を申告しましょう。

また、自営業者や、会社員であっても2,000万円以上の給与を受け取っている人は確定申告を利用します。

いずれの場合であっても生命保険料控除証明書が必要です。例年10月ごろ各保険会社から発送されますので、手元に保管しましょう。

注意点2：解約までに払い込んだ保険料のみ控除対象

先述のように、1月1日から12月31日までの1年間に支払った医療保険の保険料は介護医療保険料控除の対象です。しかし、途中で医療保険を解約した場合は、解約までに払い込んだ保険料のみ控除の対象です。

詳細は控除証明書に記載されている金額を確認するか、保険会社に問い合わせましょう。

新しい保障に加入する際の2つのポイント

「新しい商品が気になる」「他社のプランのほうが安い」といった理由で、現在加入している医療保険を解約し、別の保険会社で加入手続きを行う人もいるでしょう。

しかし、新たな医療保障に加入する際の注意点として、「保険料水準が上がっている点」と「健康状態によっては加入できないことがある点」が考えられます。

いずれの注意点も、新規の医療保険加入時には非常に重要な内容ですので必ず確認しましょう。

ポイント1：保険料水準が上がっている

現在加入している医療保険を解約して、新たな医療保険に加入する場合、以前よりも保険に加入する年齢が上がっているため、保険料水準が高くなることが想定されます。

そもそも、保険料は性別と年齢によって保険料が細かく設定されています。

一般的に、年齢を重ねるにつれて病気やケガのリスクが上がると考えられているため、たとえ同一のプランであっても加入手続き時の年齢が1歳違うだけでも、保険料に差が生じます。

そのため、新たな保障に加入する場合、同様の保障内容であっても以前よりも保険料が高くなる可能性があり、前契約と同様の保険料水準にするためには内容を削らなければならないこともあります。

「保険料が高いから医療保険を解約する」といった安易な考えを避け、まずは他社で医療保険に新規で加入する場合の保険料を確認しましょう。

ポイント2：健康状態によっては加入できないことも

医療保険をはじめ、保険は大勢の保険契約者が保険料を負担し、それを給付金や保険金の財源としています。

そのため保険は、「助け合い」「相互扶助」の仕組みによって運営されていると言われており、加入者間で不公平が発生しないように公平性を維持しなければなりません。

ほとんどの保険商品は加入時に健康状態の告知が必要で、この告知では既往症や持病などについて正確に申し出なければなりません。

つまり、持病や既往症を含め、加入時の健康状態によっては、他の契約者よりも死亡・傷病の罹患リスクが高いと判断され、医療保険に加入できない可能性があります。

なお、病気を隠して医療保険に加入しようとすると告知義務違反と認定され、契約が取り消されたり、給付金や保険金を支払ってもらえませんので絶対に避けましょう。

そのため、まずは新たな医療保険の加入手続きを行い、契約が成立して問題なく加入できることを確認した上で、以前から加入していた古い医療保険を解約することが大切です。

数か月間は保険料を重複して支払うことになる可能性がありますが、「新たな医療保険に加入できない」といったケースを避けることができます。

まとめ

しっかりと保障内容等を確認した上で加入手続きを行ったものの、加入から時間が経過すると、「保険料の支払いが厳しい」「他社の商品のほうが良い」などという理由で加入している医療保険を解約することもあるでしょう。

いずれの理由であっても、「見直しはできないか」「請求すべき入院・手術はないか」といった注意点を確認した上で解約手続きを行うことが大切です。

また、他社の商品に改めて加入する場合、健康状態によっては加入できないことも想定されます。解約後の保障をどのように確保するかを検討し、やむを得ない場合は医療保険を解約しましょう。