待望の赤ちゃんを授かると、さまざまな不安を抱える人が多いでしょう。
そのため、「妊娠したら医療保険に加入すべきなのだろうか」「妊娠中でも加入できる医療保険ってあるの?」など、妊娠・出産時における入院・手術への備えが気になりますよね。
そこで今回は妊婦が医療保険に加入すべき理由や、妊娠中でも入れる医療保険を具体的に解説します。
この記事を読むことで、入院・手術時の費用の不安を抱くことなく出産を迎えることができ、同時に妊娠・出産にかかる費用の詳細を理解することができます。
現在妊娠中の女性や、妊娠を希望している人はこの記事を参考にしながら、妊娠・出産時のお守りになる医療保険への加入を検討しましょう。
妊婦は医療保険で出費に備えておこう!
妊娠は非常におめでたいことであると同時に、妊娠に伴って女性の身体にはさまざまな変化が生じます。
中には重度のつわりで入院する人や、妊娠糖尿病を理由に管理入院する人もいるでしょう。また、帝王切開で出産する可能性も考えると、妊娠中における入院・手術への備えは非常に大切です。
妊娠中の女性の中には、切迫早産などが原因で出産までの数か月を病室で過ごすというケースもあり、仮に入院が長期化すればおのずと多額の医療費がかかります。
また、入院が長引くことによって収入が減少したり、上の子のお世話のためにベビーシッターを依頼したり、子供の一時預かりを利用したりと、思わぬ出費となって経済的な負担が増すでしょう。
そのため、妊娠が分かれば民間の医療保険に加入して妊娠中の入院・手術費に備える必要があります。
最近では、妊娠中の女性に特化した医療保険も発売されており、妊娠中であっても医療保険への加入は以前よりも手軽になっています。
「妊娠前に医療保険に加入しておけばよかった」と悔やむ必要はなく、妊娠中でも入れる医療保険を探し、必要な保障を確保しましょう。
妊娠・出産にかかる費用は?
そもそも、妊娠が発覚してから出産までどれくらいの費用がかかるのでしょうか。
妊娠を希望しているものの、「妊婦検診や分娩に必要な費用が心配」という理由で妊娠をためらう人もいるかもしれません。
妊娠中、出産時にかかる費用は個人差や自治体差があるものの、一般的には以下の費用がかかると言われています。
妊娠・出産にかかる具体的な費用が知りたい人は、分娩を希望する産院や自治体に費用を問い合わせると良いでしょう。
妊娠中にかかる費用
妊娠が分かると、自治体から母子手帳と妊婦検診クーポン(補助券)が交付されます。
一般的に、妊娠初期から後期にかけて14回程度の妊婦検診を受ける必要があり、その度に医療費を支払わなければなりません。
そのため、各自治体が検診費用の補助を目的としてクーポン(補助券)を発行しており、毎回の妊婦検診は無料もしくは少額の自己負担で受けることができます。
ただし、補助される金額は自治体によって異なります。また、受診する医療機関によって医療費も異なるため、自己負担額には個人差が生じる点には注意しましょう。
出産にかかる費用
妊娠・出産は病気ではないため公的健康保険は適用されません。そのため、出産費用も全額自己負担になり、時には大きな経済的な負担となりかねません。
出産にかかる費用をできるだけ軽くするために、健康保険に加入していれば出産育児一時金(42万円)が支給されます。
たいてい、この一時金で出産費用の大部分をカバーできるため、出産費用はそこまで高額にならないことが一般的です。
しかし、仮に帝王切開で出産すると、自然分娩と比べて入院日数が長くなる傾向があります。
帝王切開は健康保険が適用されるものの、差額ベッド代や食事代が別途かかることを考えると、出産にかかる費用についてもある程度備えておくことが大切です。
なお、出産育児一時金以外にも妊娠・出産時に利用できる公的制度についての詳細は以下でご確認ください。
関連:吸引分娩での出産には医療保険が使える?保険利用時の注意点を解説!
妊娠中に備えておくべき保障は2つ
先述の通り、妊娠は病気ではないため原則として公的健康保険は適用されず、さまざまな助成制度があるものの少なからず自己負担が発生します。
では妊娠中に医療保険に加入する場合、どのような保障を確保しておくと良いのでしょうか。
妊娠中の女性が医療保険で備えるべき保障は、主に入院給付金と手術給付金の2つです。それぞれの給付金の詳細を以下で解説します。
入院給付金
入院給付金とは、病気やケガが原因で入院した際に受け取ることができる給付金です。
自然分娩は入院給付金の対象ではありませんが、帝王切開などの異常分娩による入院は給付対象になります。
これまでは入院1日あたり5,000円や10,000円といった日額型の保障が主流でしたが、近年は入院日数が短期化しているため、1回の入院につき10万円や20万円といった一時金がもらえるタイプが人気です。
一時金タイプの医療保険の場合は、仮に帝王切開で入院すると10万円、20万円ほどのまとまった給付金を受け取ることができるため、医療費をしっかりとカバーすることができます。
なお、帝王切開など入院給付金の対象となる異常分娩の詳細は、加入前に約款を確認しておくと安心です。
手術給付金
医療保険には入院給付金のほかに手術給付金がついていることが一般的です。
手術給付金は、病気やケガによって手術した場合に所定の金額を受け取ることができます。一般的には日額の5倍、10倍といった金額が設定されていることが多いのが特徴です。
ただし、全ての手術が手術給付金の対象になるわけではなく、対象となる手術は保険会社により異なります。
最近は公的健康保険に連動している約1,000種類の手術を給付対象としていることが多いものの、入院給付金と併せて詳細は加入前に確認しておくと良いでしょう。
妊娠中でも加入できる医療保険はあるのか?
医療保険だけでなく、生命保険の加入時には健康状態の告知が必要です。そのため、妊娠中は健康状態によっては医療保険に加入できないケースがあります。
また、割増の保険料を支払ったり、特定の疾患については給付金の支払い対象外となるなど、加入時に何らかの制限が生じる可能性もあります。
しかし、妊娠・出産は入院や手術を伴うことがある点を考えると、「妊娠していても加入できる医療保険はないのだろうか」「今からでも医療保険に加入したい」と不安に感じる人もいるでしょう。
出産を控える女性でも加入できる医療保険として、最近注目を集めているのが太陽生命の出産保険です。
太陽生命の出産保険
この出産保険なら妊娠21週までの女性であれば加入することができ、妊娠・出産に伴うさまざまな疾患のほかにも乳がんや子宮がんといった女性に多いがんへの備えを確保することができます。
妊娠中や出産後は睡眠不足やホルモンバランスの変化が原因で体調を崩しやすく、うつ病を発症するリスクも抱えています。
太陽生命の出産保険なら所定の妊娠うつ・産後うつと診断されたときに最高5万円の一時金が給付され、産前産後のデリケートな女性の心身をサポートしてくれます。
また、分娩時に輸血を受けた場合や重症型妊娠高血圧症候群に該当した場合も同様に一時金の給付があるため、妊娠・出産時に起こりやすい心身のトラブルに備えられます。
一般的に、医療保険の多くは掛け捨て型ですが、この出産保険なら嬉しい満期金がついています。
満期金は最高50万円まで自由に設定できるため、保障を確保しながら支払った保険料の一部が返ってくるため自己負担額も少なくて済む点が大きな特徴です。
月々1,000円台の保険料から申し込むことができ、妊娠・出産時に役立つさまざまな保障が確保できる出産保険の詳細は以下でご確認ください。
なお、妊娠時の医療保険の加入にあたっては、妊娠・出産時の保障の確保だけを目的とするのではなく、以後の生活も考慮してしっかりとした備えを確保できる保険を選びましょう。
まとめ
今回は妊娠・出産にかかる費用や、妊娠中だからこそ備えておきたい保障について解説しました。
妊娠・出産は母体と胎児への影響を考え、管理入院や緊急帝王切開など、思わぬ形で入院・手術をする可能性があるからこそ、万が一の事態に備えて医療保険に加入しておくことが大切です。
妊娠中の医療保険加入は、体調次第でさまざまな制限がつくことがありますが、太陽生命の出産保険など、妊娠中でも加入できる医療保険はいくつかあるため、妊娠がわかれば速やかに医療保険に加入して保障を確保しましょう。