がん保険や医療保険のやめ時はいつ？解約する場合の注意点を合わせて解説！

がん保険や医療保険に加入している場合、家計の負担になってきたり必要性を感じなくなってきたりして「やめ時を考えている」という方も多いでしょう。

やめるタイミングを間違えると必要な保障を受けられなかったり、保険料を無駄に支払ったりする可能性もあるので、早い段階からやめ時を考えておく必要があります。

この記事では、がん保険・医療保険のやめ時について以下の3つのポイントを解説していきます。

• がん保険・医療保険のやめ時はいつ？
• やめる前に契約中の保険を見直そう
• 解約時の注意点

加入中のがん保険や医療保険のやめ時が分からなくて困っている方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

がん保険・医療保険のやめ時はいつ？

がん保険や医療保険に加入している方の中には、「そろそろ解約したい」と考えている方もいらっしゃるでしょう。

以下のようなタイミングが訪れたら、保険のやめ時として解約を検討することをおすすめします。

• ライフステージが変化したとき
• 収入が減少したとき

それぞれの内容を確認していきます。

ライフステージが変化したとき

結婚や出産、子どもの独立、退職などによってライフステージが変化したタイミングは、がん保険や医療保険のやめ時として挙げられます。

ライフステージによって必要となる保障は異なるため、加入している医療保険や生命保険の保障内容を見直していくことをおすすめします。

例えば子どもを出産した場合、自分が病気の治療で働けなくなったら家族が困るのであれば医療保障やがん保障を手厚く備えておくべきでしょう。

しかし子どもが独立してからは出費が減るため、保険料が安い保険に切り替えることで負担を軽減できます。

このように、ライフステージに応じて保険設計を見直していくことが大切です。

収入が減少したとき

働き方の変化によって収入が減少したタイミングも、がん保険や医療保険のやめ時として考える必要があります。

これまで通りの保険料では家計に負担をかけてしまい、保障とのバランスが取れなくなってしまう可能性があるからです。

例えば、転職や独立で収入が下がるケースは十分に考えられます。

また、時短勤務にすることで収入が減少する場合もあります。

これまでの収入から下がったときは、一度がん保険や医療保険の見直しを検討することをおすすめします。

解約する前に契約中の保険を見直そう

がん保険・医療保険のやめ時を解説してきましたが、解約する前に一度保険の見直しをしておくことをおすすめします。

すべて解約して保証がまったく受けられない状態になってしまうと、万が一入院や手術をすることになった際に後悔する可能性があるためです。

がん保険や医療保険は、以下のような観点で見直していきましょう。

• 保障額を減らす
• 特約のみ解約
• 乗り換えで新規加入

それぞれの見直し方法を確認していきます。

保障額を減らす

月々の保険料の負担が大きいと感じている場合、給付される保障額を減らして保険料負担を軽減することができます。

例えば、がんと診断されたら給付金が500万円もらえる契約内容の場合、100万円に減らすことで保険料も安く抑えられます。

また、部分的に解約することになるので、解約返戻金がもらえるタイプの保険の場合は減額分の解約返戻金を受け取ることも可能です。

ただし、すべての保険で一部解約ができるわけではないことに注意しましょう。

特約のみ解約

がん保険や医療保険の契約時に特約を上乗せしていた場合、主契約はそのままで特約だけを解約できる場合があります。

ライフステージの変化によって必要がなくなった保障を解約し、最低限の補償のみを残すことで保険料の負担を抑えることができます。

がん保険や医療保険の特約には、女性特有の病気に特化したものや先進医療を受けたときに給付金がもらえるものなど、さまざまな種類があります。

保険契約を完全にやめてしまう前に、一度特約の内容を見直してみるのも良いでしょう。

乗り換えで新規加入

これまで契約してきた保険を解約して、保険料が安いがん保険・医療保険に乗り換えるのもひとつの手段としておすすめです。

特に、がん保険は契約時の内容が現在の医療状況に適していない場合があるため、注意しましょう。

例えば、近年ではがんの治療は長期入院をするケースが減っており、通院や短期入院での治療が増加しています。

そのため、がん保険も入院給付金よりも通院給付金や診断給付金など、短期間での治療で手厚い保障が受けられるタイプが増えてきています。

もし加入中のがん保険・医療保険が契約時のまま放置してきたのであれば、解約して新しい保険に乗り換えることを視野に入れておきましょう。

がん保険・医療保険を解約する際の注意点

契約中のがん保険や医療保険を「やめ時かな」と感じていても、すぐに解約するのは危険です。

以下の注意点を確認して、じっくり検討した上で解約することをおすすめします。

• 保険に新規加入できないリスクがある
• 解約返戻金に課税されることがある
• がん保険には免責期間がある

完全に契約をやめてしまう前に、上記の注意点を確認しておきましょう。

保険に新規加入できないリスクがある

保険は加入時の健康状態をもとに加入できるかどうかが決まります。

年齢を重ねるごとに病気のリスクは高くなるため、前回の契約時のように加入できないリスクがあることに注意が必要です。

仮に、一度やめてから「やっぱり保障がないと不安」とがん保険や医療保険を探しても、入れる保険がなかったり、以前と同じ保障内容なのに保険料が高くなったりする可能性があります。

加入中の保険契約をやめてしまう前に、もう一度本当に不要かをしっかりと考え直しましょう。

解約返戻金に課税されることがある

貯蓄型の保険に加入している場合、解約すると「解約返戻金」を受け取ることができます。

もし、解約時点の返戻金が払い込んだ保険料額を上回ると、所得とみなされて税金がかかる場合があります。

解約返戻金は一時所得として扱われ、50万円の特別控除があるため、払い込み保険料を上回った分が50万円以下であれば税金はかかりません。

もともと払込保険料よりも増えた分に課税されているため、損をしているわけではありませんが、税金がかかることを覚えておきましょう。

がん保険には免責期間がある

がん保険には、保険期間が始まってから保険会社が定めた一定期間（90日や3ヶ月）は、保険金の支払い事由に該当しても保障されない「免責期間」と呼ばれる期間があります。

そのため、保険を乗り換える場合でも保障されない期間が発生することに注意が必要です。

例えば、現在加入しているがん保険をやめて新しいがん保険を契約する場合。

新規加入手続きと同時にこれまでの保険をやめてしまうと、約90日間はがんにかかっても給付金はもらえません。

がん保険の乗り換えを考えている場合は、免責期間についても理解しておきましょう。

保険のやめ時に困ったら無料保険相談窓口を利用しよう

ここまで、がん保険・医療保険のやめ時や注意点などを解説してきました。

「やめ時に困っている」「保険を見直したい」という方は、無料の保険相談窓口の利用をおすすめします。

保険相談窓口には、お金のプロであるファイナンシャル・プランナー（FP）が在籍しており、保険に関する相談に乗ってくれます。

がん保険・医療保険のやめ時はもちろん、見直しの内容や最適な保険プランを提案してくれるため、安心して今後の保険設計について相談することが可能です。

もちろん話を聞いた上で「保険に加入しない」という選択をしても問題ありません。

「相談だけしてみたい」という方も一度保険相談窓口を利用してみてはいかがでしょうか。

まとめ

この記事では、がん保険・医療保険のやめ時や見直し方法、解約時の注意点を解説してきました。

保険は、ライフステージが変化したときや収入が減って保険料の負担を感じたときが、やめ時と考えられます。

しかし、完全に契約をやめてしまうのではなく、保障内容を見直して必要な保障だけを残すことを頭に入れておきましょう。

また保険相談窓口であれば、無料で保険に関する相談ができます。

がん保険・医療保険のやめ時に悩んでいる方は、一度保険相談窓口を利用してみましょう。

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