がん保険
がん保険の保険料は平均いくら?性別・加入年齢・保障期間でも異なる

がん保険の保険料は平均いくら?性別・加入年齢・保障期間でも異なる

がん保険の保険料は平均いくら?性別・加入年齢・保障期間でも異なる

がん保険に加入する主な目的は、万が一がんに罹患した際の保障を得ることですが、保険料の支払いがいくらになるのか不安な方は多いでしょう。

十分な保障を付けるとなると保険料が高額になり、家計を圧迫してしまうことも考えられますね。

そこで気になるのが、「がん保険の保険料はいくらくらいが相場なの?」ということではないでしょうか。

がん保険を選ぶ際には、保険料の相場を知っておくことも大切なポイントになります。

今回は、がん保険の保険料の平均額や性別・加入年齢・保障期間によって保険料がどのくらい異なるのかなどについて詳しく解説していきます。

高橋朋成

年金アドバイザー / EQプロファイラー / 2級ファイナンシャルプランニング技能士

この記事の監修担当者:株式会社クロックアップ 代表取締役 高橋朋成

20年以上にわたり外資系生保や損保系生保などで、販売現場での営業スタッフの採用や実践を活かした生保販売や育成手法に携わった経験を損保代理店向けに特化してアレンジし2013年に株式会社クロックアップを設立。

業務内容は損保代理店の専属コンシェルジュとして
① 保険営業職の人材紹介、マッチングサポート
② 損保営業マン向け生保クロスセル研修
③ 代理店M&Aマッチングサポート等
を行っている。

がん保険の平均支払い額はいくら?

がん保険の平均支払い額はいくら

がん保険の保険料は、まず保険会社によって異なるうえ、冒頭でも触れたように性別や加入年齢によっても異なります。

それぞれのケースで具体的にシミュレーションし、保険料がどのくらいになるのかを比較してみましょう。

がん保険商品ごとの保険料を比較

「がん保険の保険料の平均額は〇〇円」とズバリで言い切ることは残念ながらできませんが、やはりだいたいの保険料の相場は知りたいものです。

そこで、「ライフネット生命」「チューリッヒ生命」「オリックス生命」「アフラック」の4つのがん保険の保険料を、同程度の保障内容にそろえて、35歳男性の場合でいくらになるのか比較してみたいと思います

保険会社名
がん保険名
保険料(月額)
保障内容
ライフネット
生命
ダブル
エール
2,763円
  • 診断一時金:100万円
  • 治療サポート給付金:10万円/月
  • 先進医療特約:自己負担と同額
    (通算2,000万円まで)
チューリッヒ
生命
終身ガン
治療保険
プレミアムZ
3,195円
  • 抗がん剤治療給付金:10万円/月
  • 自由診療抗がん剤治療給付金:
    20万円/月
  • ガン診断特約:50万円
  • ガン通院特約:10,000円
  • ホルモン剤治療給付金:50,000円/月
  • 自由診療ホルモン剤治療給付金:
    100,000円/月
オリックス
生命
がん保険
ビリーブ
3,643円
  • 基本給付10,000円/日
  • 診断一時金:100万円
  • 治療給付金:50万円
  • 手術給付金:20万円
  • 退院一時金:10万円
  • 先進医療特約:自己負担と同額
    (通算2,000万円まで)
アフラック生きるため
のがん保険
ALL-in
3,634円
  • 入院給付金:10,000円
  • 治療給付金:10万円(月ごと、
    通算600万円まで)
  • がん先進医療給付金(自己負担と同額、通算2,000万円まで。
    プラスがん先進医療一時金115万円/年)
  • 診断給付金:50万円
  • 特定診断給付金:50万円
  • 入院給付金:10,000円/日
  • 通院給付金:10,000円/日

以上4つのがん保険の保険料をシュミレーションしてみましたが、35歳男性の場合、3,000円~4,000円程度の保険料になることがわかります。

保険料は性別でも異なる

がん保険の保険料は、同じ商品で同じ条件で加入した場合でも、男性と女性とで金額が異なります。

一般的に、20代や30代といった若年層では女性の方が保険料が高額で、50代以降になると男性の方が保険料が高額になります。

理由としては、若い世代の女性は乳がんや子宮がんといった女性特有のがんに罹患する可能性があるため、がん保険の保険料もその分高額になることが考えられます。

では、がん保険の保険料が性別によってどのくらい異なるのか、参考までにライフネット生命のがん保険「ダブルエール」で試算してみましょう。

加入
年齢
男性の保険料
(月額)
女性の保険料
(月額)
20歳1,759円2,138円
30歳2,341円2,793円
40歳3,307円3,523円
50歳5,006円4,122円
60歳7,503円4,703円

このように、20歳から40歳にがん保険に加入する場合、女性の方が保険料が高額になりますが、50歳以降は男性の方が保険料が格段に高額になることがわかります。

加入年齢によっても保険料が異なる

がん保険の保険料は、商品や性別によって異なるほかにも、加入年齢によっても差が出てきます。

一般的に、高齢になるほどがん保険の保険料も高額になっていきますが、これは年齢とともにがんに罹患するリスクが高くなるためと考えられます。

では、年齢によってがん罹患率がどのように変化していくのか、国立がん研究センター がん情報サービス「全国がん登録による全国がん罹患データ」を参考にみていきましょう。

各年齢ごとのがん罹患人数(10万人対)

年齢男性(人)女性(人)
0-417.416.2
5-910.39.2
10-1410.59.7
15-1914.414.0
20-2420.025.0
25-2928.047.8
30-3440.597.5
35-3972.3172.5
40-44110.0304.6
45-49194.1459.7
50-54370.2550.1
55-59707.7659.7
60-641,216.6794.8
65-691,849.8968.2
70-742,673.91,200.0
75-793,166.11,377.9
80-843,602.51,542.1
85以上3,850.01,782.7

【参考:国立がん研究センター がん情報サービス「全国がん登録による全国がん罹患データ」】
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html

この表から、高齢になるほどがん罹患率が徐々に高くなっていくことがお分かりいただけると思います。

先に紹介しました、ライフネット生命の「ダブルエール」の保険料では、50歳以降の男性の保険料が急激に高額になっていましたが、この表のがん罹患率を見ると50代からがん罹患リスクが高くなっていることがわかります。

このように、がん保険の保険料はがん罹患リスクの変化によっても異なってくるのです。

「終身タイプ」と「定期タイプ」を比較

「終身タイプ」と「定期タイプ」を比較

がん保険は、保障期間が一生涯の「終身型がん保険」と、一定期間のみを保障する「定期型がん保険」があります。

終身型がん保険と定期型がん保険にはどのような違いがあるのか、保険料の面から解説していきます。

保険料が変わらない終身型がん保険

終身型がん保険は、契約時に決められた保険料がずっと変わらない(上がらない)という特徴があります。

年齢が若いときに加入するほど保険料が安く済み、高齢になっても安い保険料のままなので、保険料の支払いが負担にならないというメリットがあります。

更新のたびに保険料が上がる定期型がん保険

一方、定期型がん保険の場合は、更新のたびに保険料が年齢に応じたものに変更になるため、更新のタイミングで段階的に高額になっていきます。

若い年齢のうちは終身型がん保険よりも保険料が安いため、定期型がん保険を選ぶ方も多く、たとえばSBI損保のがん保険「自由診療タイプ」は、30歳男性で600円/月、女性で670円/月から加入することができます。

ただし、長い期間で考えると終身型がん保険の方が割安であることが多いです。

また、一度がんに罹患してしまうと新規加入や更新ができない可能性が高くなるため、高齢期のがん罹患リスクに備えられないことがあります。

保険料が免除になるケース

保険料が免除になるケース

がん保険に加入している方ががんに罹患した場合、がん治療の費用を支払いながらがん保険の保険料も支払い続けるのは負担が大きくなってしまいます。

実は、がん保険によっては「保険料払込免除特約」を付けられるタイプの商品があり、所定の状態になったときにそれ以降の保険料の支払いを免除してもらうことができるのです。

がん保障は受けつつも保険料の払い込みが免除になる「保険料払込免除特約」について詳しく見ていきましょう。

「保険料払込免除特約」とは

保険料払込免除特約とは、保険会社が定める所定の状態になった場合に、それ以後の保険料の払い込みが免除される特約のことをいいます。

保険料の払い込みが免除になる条件は保険会社によって異なるため、あらかじめ確認しておく必要がありますが、一般的に「初めてがんと診断確定したとき」といった条件になっていることが多いです。

がん治療には高額な費用がかかるケースが多いので、保険料の払い込みを免除して欲しい方におすすめの特約です。

ただし特約には保険料がかかるので注意

がん保険に保険料払込免除特約を付ける場合は、特約分の保険料を追加で支払わなくてはなりません。

保険料払込免除特約の保険料はそれほど高額なわけではありませんが、基本保障分の保険料がすでに高額な場合、家計費とのバランスを考えて「特約を付けない」という選択をするのもひとつの方法です。

付けたい特約をすべて付ければ手厚いがん保障を得ることができますが、その分保険料は高額になります

解約時や満期時に支払った保険料が戻るわけではなく、あくまでも保障のためなので、保険料が無駄になることも考えられます。

そのため、保険料払込免除特約に限ったことではありませんが、特約を付ける際は本当に必要な保障かどうかをしっかり吟味することが大切です。

がん保険は生命保険料控除の対象になる

がん保険は生命保険料控除の対象になる

がん保険の保険料は「生命保険料控除」の対象となるため、年末調整や確定申告の際に申告することで、所得税や住民税の支払い負担を軽減することができます。つまり、節税効果が期待できるということです。

ご自身のがん保険の保険料だけでなく、ご家族の保険料を支払っている場合も控除対象になりますので、忘れずに申告しましょう。

がん保険の控除額はいくら?

では、がん保険の保険料は生命保険料控除でいくら控除してもらうことができるのでしょうか。

生命保険料控除の制度変更により、がん保険の契約日が下記のどちらに該当するかで控除額がきまります。

新制度2012年(平成24年)
1月1日以降の契約
旧制度2011年(平成23年)
12月31日までの契約

新制度

2012年(平成24年)1月1日以降に契約したがん保険(新制度)の場合は、「介護医療保険料控除」に該当し、以下の計算式で控除額を求めます。

1年間に支払った
保険料
控除額
20,000円以下支払った保険料の全額
20,000円超
40,000円以下
支払った保険料×1/2
+10,000円
40,000円超
80,000円以下
支払った保険料×1/4
+20,000円
80,000円超一律40,000円

ほかに加入している医療保険や介護保険と合計して8万円を超える場合は、最高4万円の控除を受けることができます。

旧制度

2011年(平成23年)12月31日までに契約したがん保険(旧制度)の場合は、「一般生命保険料控除」に該当し、以下の計算式で控除額を求めます。

1年間に支払った
保険料
控除額
25,000円以下支払った保険料の全額
25,000円超
50,000円以下
支払った保険料×1/2
+12,500円
50,000円超
100,000円以下
支払った保険料×1/4
+25,000円
100,000円超一律50,000円

ほかの生命保険の保険料と合わせて10万円を超える場合、最高5万円が控除されることになります。

「免責期間」中でも保険料の払い込みは必要

「免責期間」中でも保険料の払い込みは必要

がん保険には、保険期間開始日から90日間(3か月)といった一定期間、がんと診断されても保障されない待ち期間が設けられており、これを「免責期間」といいます。

保障対象外となるため「保険料の支払いはどうなるの?」という疑問が出てきますが、支払わなければならないのでしょうか?

免責期間中にがんと診断されたら契約は無効

がん保険の免責期間中にがんと診断されると、その契約自体が無効になってしまいます。

つまり、診断給付金や入院給付金といったものを受け取ることができないのです。

「せっかく加入したのに納得できない」という方もいるかもしれませんが、これは加入者間の公平性を保つ上で必要な措置なのです。

たとえば、なんらかのがんの疑いの自覚症状がある方が、医療機関で診断を受ける前にがん保険に加入し、すぐに診察を受けてがんと診断後、その方はすぐに給付金を受け取ることができてしまいます。

しかし、がん保険の加入者は「がんに罹患したときの備え」として健康体のうちに加入した方がほとんどなので、不公平が生じてしまいます。

こういったことをなくすために、一定の待機期間が必要になるのです。

免責期間中も保険料の費用負担は発生する

がん保険には免責期間中が設けられており、その間はがん保障を受けることができませんが、それでも保険料は支払わなくてはなりません。

「保障されないのにどうして?」と疑問に思う方もいるかもしれませんが、保険料は将来受け取るかもしれない給付金の原資となるため、蓄えられておくのです。

決してむだになるわけではありませんので、きちんと支払っておくようにしましょう。

まとめ

がん保険の保険料は、商品によって異なるうえ、性別や加入年齢、保障期間によっても異なり、平均額を導き出すことは難しいです。

ほかの方がどのくらいの保険料を支払っているか相場が気になるところですが、一番大切なのは「その保障内容でご自身が安心できるか」ということではないでしょうか。

もしご自身にとって必要な保障がわからない場合は、無料の保険相談などを利用するのもおすすめです。保険のプロが最適な保障を一緒に考えてくれるでしょう。